キャリアパスとは、自社内で目指す職位や職務に到達するための道筋や順序のことを意味しており、どのような経験を積み重ねて能力を高めていくべきかを明確にするためのものです。２人に１人が転職する時代において、将来に対する漠然とした不安などが離職のきっかけになることもあり、従業員に将来像を明確にもってもらうことは、活躍人材の育成だけでなく離職防止にもつながります。今回はキャリアパスとはなにか、キャリアアップやキャリアプラン・キャリアデザインとの違いはなにか、キャリアパスを活用するメリットやデメリットについて説明します。
日本企業の約半数がメンター制度を導入していると言われています。メンター制度で解決できる課題には「人材育成」「離職率低下」「社内コミュニケーションの活性化」など様々あります。メンター制度を導入し、効果を実感している企業は、目的を明確にして、課題解決に適した運用方法を行っています。メンター制度を導入して成功した企業事例から、導入目的や施策内容、得られた効果について説明します。
メンター制度は、若手社員の教育研修だけでなく早期離職の防止などにも有効です。日本政府としても早期離職の防止に取り組んでおり、企業へメンター制度の導入を促進するために「女性社員の活躍を推進するためのメンター制度導入・ロールモデル普及マニュアル」を公開しています。マニュアル名からは女性社員の活躍推進が主な目的のように読み取れますが、マニュアルの内容は女性の活躍推進に関わらず、新しくメンター制度の導入検討を行う上で、非常に大切な情報が多く記載されています。今回はメンター制度の導入マニュアルから、メンター制度導入のイメージがわくように、重要なポイントをピックアップして説明します。
若手人材の教育だけでなく、離職率を低下させる手法としてもメンター制度が注目されています。日本政府も、メンター制度導入で受給できる助成金を設けたり、メンター制度導入マニュアルを無償で公開したりと、企業にメンター制度の導入促進を行っています。メンター制度を導入すれば必ず効果が得られるわけでなく、メリットだけでなくデメリットにも着目し、事前に対策を練っておくことが効率的な運用には欠かせません。今回はメンター制度導入のメリットやデメリット、デメリットへの対策について説明します。
人材確保等支援助成金の雇用管理制度助成コースとは、離職率を低下させるための「評価・処遇制度」や「研修制度」、「メンター制度」などを新たに導入することで受給できる助成金です。目標達成助成であるため、申請の際には現状の離職率と目標とする離職率を記載した雇用管理制度整備計画書を提出する必要があります。雇用管理制度助成コースの目的や受給金額、達成目標として必要な数値などについて説明します。
人材確保等支援助成金の人事評価改善等助成コースとは、人事評価を整備し、離職率を改善した場合に受給できる助成金です。人事担当者としても離職率改善には人事評価制度が重要だと考えていながらも、未だに多くの従業員が自社の人事評価制度に不満を抱えています。人事評価改善等助成コースの目的や受給要件、どんなことをしたら助成されるのかについて説明します。
人材確保等支援助成金とは、早期離職の防止や離職率の改善を目的とした助成金です。様々なコースが用意されており、評価・研修制度やメンター制度の導入などの人事担当者がよく耳にする制度だけでなく、介護や保育、建設などの人手不足が懸念されている特定の業種に限ったコースなどがあります。今回は人材確保等支援助成金とはどのような助成金か、どんなコースがあるのかについて説明します。
離職率の高い企業に共通する特徴や理由があるだけでなく、離職率の低い企業や産業にも共通する特徴や理由が存在します。厚生労働省の調査データなどを用いて、離職率の低い産業や企業に共通する特徴や理由を分析します。自社で変えられないものだけでなく、自社でも変えられるものもあります。早期離職のコストと離職率を低下させる施策の導入コストと比較することで、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
キャリアアップは転職活動に限らず、自社の優秀な人材を確保する上でも重要な概念です。将来の企業を担う幹部候補の人材や、平成生まれの従業員は「自社ではキャリア成長が望めない」「よりキャリアアップできる環境に移りたい」との理由で退職をしています。自社でキャリアアップ環境を作ることは、優秀な人材の離職防止だけでなく、優秀な人材の採用にも活用できます。今回は自社のキャリアアップを考えることのメリットやデメリット、注意点について説明します。
ポジティブな情報だけでなくネガティブ情報も含めて、リアルな現場を伝えるRJP理論（Realistic Job Preview）。ネガティブな情報を伝えることで母集団形成ができなくなるとの懸念はありますが、アメリカでは40年以上研究・実証され、一部の日本企業でも導入されています。リアルを伝えることで、入社後のミスマッチが減り、定着し活躍する人材の採用が可能になった企業も多くあります。今回は日本企業におけるRJP理論を取り入れた採用戦略の事例について説明します。
