どんな人を対象とした適性検査なのか？
人材採用の場面において「適性検査」はほぼすべてといっていいほどの企業が行っている重要なプロセスです。リクルートの『就職白書2017』によると、採用活動プロセスにおいて「適性検査・筆記試験」を実施している企業は94.9%で、特に従業員規模が300～999人の企業において増加傾向にあります。
出典元『就職みらい研究所』就職白書2017－採用活動・就職活動編－
学生の立場でみると、受けたことのある適性検査の形式として「WEB（86.9％）」「紙(74.1％)」「テストセンター(71.4％)」であり、便利だと思う適性検査の種類においてはWEB適性検査の比率が増加し、テストセンターは減少しています。
適性検査には「性格」や「能力」などの対象となる検査項目の種類だけでなく、同じ「性格」を計測する適性検査にもさまざまな種類があり、目的に応じたもの、自社にとって使い勝手が良いものなど、様々な視点で選ぶ必要があります。
今回は、適性検査の選び方の参考になる指標の一つ『標準性』について説明します。
適性検査の「標準性」とは？
「標準性」は、各受検者の検査結果をいかに標準化するか、という指標です。適性検査の結果を解釈するには、比較基準となる集団において、対象の個人がどの位置にあるかを確認する必要があります。検査の種類を選ぶ際にも、検査対象予定の母集団と、実際に検査を実施する対象者が重なっているかどうかを確認することが求められます。
検査を活用する際には、標準化のために用いられるデータの量が「標準である」ことは重要です。データ量は十分で、かつデータの質に偏りがないかどうかなど、結果が検証され「標準」になるよう微調整がなされているかなどをチェックする必要もあります。
小学生の学力を測ることを目的として「大学入試問題」を解いてもらっても、どの程度の学力であるかはわからないでしょう。逆に高校生を対象として「小学校入試問題」を解いてもらったとしても、適切な結果（どの程度の学力があるか）は得られないでしょう。大学入試問題は高校生（受験生）、小学校入試は幼稚園・保育園児を対象として作られたテストであるため、適切な結果が得られない原因となっています。
適性検査における標準性の意味や定義とは
適性検査における「標準性」とは、母集団に対して、受検者個人の位置を示すものです。個人が比較対象として適切かどうかをはかることで、該当のテストの受検者データが、社会人、大卒就職希望者全体といった母集団と比較して偏りのないものであるかどうかを示す指標です。
偏差値のもととなる受検者全体のデータが「標準的」であればあるほど、自社の受検者のレベルを正確に把握できます。ベースにする全体のデータは、業界や企業規模などに偏りがないかどうかを見ておくことも大きなポイントです。
たとえば、エンジニア採用用に作成された適性検査を、営業職など他の職種の採用に活用したり、日本人の適性を調べたい場合に、米国人の集団と比較するなどは、「標準性」の観点からみると適切ではないといえます。
適性検査の標準性についての考え方について
外部のサービス提供会社を活用する場合は、適性検査のデータ量は十分か、質に偏りはないかなどを事前に確認しておくことが重要です。多くのサービス提供会社では、「どのような目的でこの適性検査を用いるべきか」は押さえられていますが、データの内容自体に言及されていない場合は、自社の目的に沿ったデータが活用されているかを、きちんと確認するようにしましょう。
日本では現在、働き方改革や同一労働同一賃金などで、人事面、特に評価軸における内容を大きく見直す企業が増えています。日本人を対象にした集団であっても、変化が著しい現在の労働市場を反映した最新のデータが使われているかをチェックすることが求められています。たとえば、2000年代くらいの過去のデータで評価する適性検査では、今の時代の人材を正しく認識することができません。
新卒・中途採用で同じ適性検査を用いるのであれば、偏りのない集団にしておくことが理想的です。新卒採用のみに活用する場合は、学生のみを対象とした適性検査を実施するなど、データの標準性は常に意識しておくことが重要です。
適性検査が作られた背景も理解して活用しよう！
適性検査の標準性とは、適性検査の結果を正しく解釈するために必要な概念です。誰に対して作られた適性検査なのかを理解するのはもちろんのこと、変化する時代情勢（学力検査なら、教育内容の変化など）も考慮されているのかを確認することが重要です。
集団を構成するデータ量はもちろんのこと、データの質（最新のデータを用いているか、データに偏りがないかなど）を把握し、自社の活用シーンに合わせた適性検査を選択することが何より重要なのです。
