組織適応性の低さは早期離職の原因に直結する！
組織適応性とは、人材がどのような組織風土と相性が良いかを判断するための根拠となる、人材の性格や価値観の傾向を意味する言葉です。
労働力不足が続く中で、やっとの思いで採用した人材が入社後数ヶ月で退職してしまったという、苦い経験をお持ちの経営者や人事担当者の方は多いのではないでしょうか。
人が退職する理由についての調査として、主に若年層の就業サポート事業を展開している「UZUZ」の第二新卒・既卒の20代をターゲットとした調査があります。
UZUZの調査によると、重要な退職理由は1位が「仕事が自分に合わなかった」で16.7%、2位が「労働時間が長かった」で13.8%、3位が「社風が合わなかった」で13.4%でした。
出典元『UZUZ』【調査リリース】第二新卒・既卒の20代に聞いた就職活動に関する調査
退職理由の調査結果1位の「仕事が合わなかった」という理由は、職務適応性や仕事の進め方・評価のされ方である「組織適応性」が原因になっているケースが多くあります。また3位の「社風が合わなかった」という理由も、組織適応性を事前に確認すれば、退職を防げた可能性があります。
今回の記事では、組織適応性の意味や目的、人事業務に活用するメリットや活用しない場合のデメリットをご紹介します。
組織適応性とは？言葉の意味や会社への影響について
組織適応性とは、人材がどのような組織風土と相性が良いかを示す指標です。
組織適応性の意味や目的、人事業務に活用するメリットや活用しない場合のデメリットについて、順を追ってご説明します。
組織適応性の意味や目的とは？
組織適応性とは、人材がどのような組織風土と相性が良いかを判断するための根拠となる、人材の性格や価値観の傾向を意味する言葉です。
売り手市場が続く現在の人材市場において、多くの企業が「長く活躍する人材を採用する」ことを大きな目的にしています。自社で長く働いてもらうために各企業で様々な施策がなされていますが、厚生労働省が調査した新卒者の入社後3年以内の離職率は、最も離職率が低い大学卒でもほぼ毎年30%を超えている状況が続いています。（平成28年・29年は、2年目・3年目の離職率が未集計のため、数値が低くなっています）
組織適応性は、人材の獲得が難しい現在の人材市場において「いかに早期離職者の代わりを確保するか」ではなく「そもそもの早期離職者の数を減らす」という目的で注目を集めています。
組織適応性の活用法としては、社員の価値観やパーソナリティから自社の社風や組織風土を分析し、応募者の価値観やパーソナリティと比較した結果を、採用や配置の判断基準に活用する方法が一般的です。
組織適応性を活用するメリットとは？
組織適応性を人事業務に活用するメリットは、早期離職を防止できることだけでなく、会社全体の生産性が向上したり、社員同士のコミュニケーションが活発化するというメリットもあります。
自社に適した組織適応性を持つ人材は、仕事の進め方や価値観が一致しているため日々の業務がスムーズになり、会社全体の生産性向上につながります。
組織適応性の高い人材が集まっている組織では、社員同士の性格や価値観が近いため人間関係の問題が発生するリスクが低く、社員のコミュニケーションが活発になります。
仕事がスムーズで人間関係が良好な会社の離職率が改善することは、冒頭で述べた退職理由の上位に「仕事が合わなかった」「社風が合わなかった」が挙げられていることからも明らかです。
組織適応性の高い人材が集まれば、生産性の向上やコミュニケーションの活発化から離職率が改善し、離職率が改善して優秀な人材が長く働いてくれるようになれば生産性やコミュニケーションの質が向上するといったように、社内で好循環が生まれることが期待できます。
組織適応性を活用しない場合のデメリットとは？
組織適応性を活用しない・活用できない場合には様々なデメリットがあり、発生し得る最大のデメリットとしては、人材と組織のミスマッチが挙げられます。
組織適応性を活用しない場合、採用段階での人材の性格や価値観の判断は、応募者の自己申告や採用担当者の勘に頼るしかありません。応募者の自己申告は、インターネットやSNSなどの発達によって面接対策が進む昨今では信用性に欠け、採用担当者の勘は、どうしても個人の経験や価値観による判断が入るため公平性に欠けます。
人材と組織のミスマッチが発生した場合、人材の性格や価値観が社風に合わないために生産性やモチベーションが低くなり、早期離職のリスクが高まります。
弊社サービス「ミツカリ」では、AIによって会社全体や部署ごとの価値観と人材の価値観を可視化し、採用・配属におけるマッチ度を測りミスマッチを防ぐことができます。
組織適応性を自社の生産性向上や離職率改善に役立てよう！
組織適応性とは、人材がどのような組織風土と相性が良いかを判断するための根拠となる、人材の性格や価値観の傾向を意味する言葉です。
組織適応性は、人材の獲得が難しい現在の人材市場において「いかに早期離職者の代わりを確保するか」ではなく「そもそもの早期離職者の数を減らす」という目的で注目を集めています。
組織適応性の高い人材が集まれば、生産性の向上やコミュニケーションの活発化から離職率が改善し、離職率が改善して優秀な人材が長く働いてくれるようになれば生産性やコミュニケーションの質が向上するといったように、社内で好循環が生まれることが期待できます。
組織適応性を人事業務に活用し、自社の生産性向上や離職率の改善を図るためには、受検者の組織適応性だけでなく、自社がどのような組織風土であるのかを理解しておくことが大切です。
