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自社にとって最適な適性検査の選び方。適性検査を有効活用できていない企業が多い中で考えるべき選択基準

2022年1月18日

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89.9%もの企業が採用時に適性検査・筆記試験を実施しており、採用活動には欠かせないものとなりつつあります。しかし有効活用しきれていない企業も多いのが現実です。「適性検査の結果」を採用で重視しているのは15%弱であり、適性検査の一種である「性格検査の結果」についても重視しているのが20%弱と報告されています。残りの80%強の企業は「選考に重視しない」ではなく、ほとんどが「選考には利用しない」と回答しています。 90%もの企業が適性検査を実施しているのに関わらず、75%以上の企業が選考について利用していないことは、採用選考の実施と運用で大きな乖離があることを示唆しています。 日本国内には、100種類以上の適性検査サービスが存在しています。従来は採用活動での利用が中心でしたが、心理学研究の発展や検査結果のデジタル化などによって、配置・配属や定着・育成、ピープルアナリティクスへの活用など、幅広い用途で使われるように変化していきました。 無償の適性検査もありますが、多くの企業が導入している適性検査は有償です。自社にとって最適な適性検査を導入しなければ、金銭的・時間的な損失につながるだけでなく、誤った意思決定を行う原因にもなるので注意が必要です。 今回は、適性検査を選ぶ判断基準や自社にとって最適な適性検査を選ぶ方法についてまとめました。是非ダウンロードしてご参照ください。

目次

  1. 適性検査の導入率・活用方法における現状
  2. そもそも適性検査とはなにか?
  3. 適性検査にはどんな種類があるの?
  4. 適性検査の活用目的について
  5. 何を基準に適性検査を選んだら良いの?
  6. 自社にとって最適な適性検査の選び方について
  7. まとめ
  8. ミツカリについて

こんな方におすすめ

  • 適性検査の導入を検討している方
  • 導入している適性検査を活用しきれていない方
  • 人事業務を効率化したい方
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