離職率の高い会社に共通する3つの理由と原因とは?

自社の離職率が高いと感じている人事担当者は42%

転職サイト大手のenが運営する「人事のミカタ」によると自社の離職率が高いと感じている人事担当者は42%となっており、非常に多くの企業の人事担当者が自社の離職率の高さを懸念しています。

自社の離職率の捉え方
出典元『en 人事のミカタ』人材のリテンションについて

一方で、離職率の改善に関する施策を講じている企業は35%にとどまり、60%の企業が「対応を検討している」「対応していない」となってしまっています。つまり、多くの企業では自社の離職率の高さに課題意識を持っているにもかかわらず、具体的な対応などは行えていない状況が浮き彫りとなっています。

離職対策を行っている企業の割合
出典元『en 人事のミカタ』人材のリテンションについて

このように離職率の改善対応を行っている企業が少なくなっている要因として、具体的にどのような対応を行えば良いのかが分からない企業が多い点が挙げられます。

離職率の改善の対策を講じるためには、そもそもの自社の離職率がなぜ高くなってしまっているのか、その理由・原因を特定することが重要です。特定した理由・原因別にそれぞれ対策を行っていく必要があります。

それでは、離職率が高くなっている企業に共通する理由・原因がどのようなものがあるのかをリストアップしていきます。

離職率の高い会社に共通する、離職する3つの理由とは?

離職率の高い会社では、3つの理由での離職が共通して見られます。

  1. 人間関係がうまくいかない
  2. 評価制度や給与水準が明確でない
  3. 経営方針・企業理念が浸透されていない

1.人間関係がうまくいかない

離職率が高い企業に共通する理由として挙げられるのは「人間関係が上手くいかない」という点です。

離職率の高い企業の社内では、コミュニケーションが活発でないことによって、従業員同士のやりとりや交流が少なくなり、結果として人間関係がうまくいかない事象が発生してしまいます。

「人間関係が上手くいかない」という理由だけで退職をする人はそこまで多くはありませんが、「人間関係が良い」という理由で退職を留まる人は多くいます。そういった観点では、「人間関係が上手くいかない」会社は離職率が高くなる傾向が多くなると言わざるを得ません。

「社内の人間関係がうまくっていない」と感じた場合には、社内のコミュニケーションを活性化させることによって、離職率を減少させられる可能性があります。そのためには、社内でのイベントを開催したり、ランチや飲み会、勉強会などを開催するなどで従業員同士の交流を深められるような施策が効果的です。

2.評価制度や給与水準が明確でない

離職率が高い企業に共通する理由の2つ目として「評価制度や給与水準が明確でない」と従業員が感じているケースがあります。

この場合、従業員は会社に対して「正しく評価されていない」と感じてしまい、自分のことを評価してくれるような別の会社に転職をしようとしたり、自分は必要とされていないと感じてしまうことがあります。

対策としては「客観的な評価項目・基準を設ける」ことが重要です。もちろん、従業員に対して年収を上げたり、待遇を改善することが出来るのであれば、離職率を下げることができますが「客観的な評価項目・基準を設ける」だけでも、従業員にとっては自身の評価が客観的なものであれば納得感がありますので、離職率を下げることに繋がります。

3.経営方針・企業理念が浸透されていない

離職率が高い企業に共通する理由の3つ目として「経営方針・企業理念が浸透されていない」ケースです。

経営方針・企業理念が浸透していなかったり、会社としての方針が明確ではない場合、従業員が自社の将来性や自分自身の将来などに疑問や不安を感じてしまい、退職を考えてしまう事があります。

まず経営方針・企業理念をしっかりと策定した上で、経営方針や企業理念を経営者から社員に説明する機会を定期的に設けたり、キャリアパスを人事担当者から説明するなど、全ての従業員が会社の経営方針や企業理念に直接触れられる機会を設ける事が効果的です。

自社の離職率が高い理由を特定して改善する

離職率が高い企業に共通する理由としては「人間関係がうまくいかない」「評価制度や給与水準が明確でない」「経営方針・企業理念が浸透されていない」の3つが挙げられます。

従業員が離職するには必ず理由があるからです。多くの場合、従業員が離職する理由は多種多様なものではなく、共通する理由である場合が大半です。

従業員が離職をする理由となった原因をしっかりと分析を行い特定をして改善することが、離職率を下げるためには最も効果的な方法となります。自社の離職率の要因を把握するためには、退職者へ直接聞くことが早道ではありますが、本音を語ってくれる人はそこまで多くはありません。

まずは自社組織を振り返り、今回挙げたような理由が社内に存在していないかどうか、チェックしてみることからはじめてみましょう。

資料ダウンロードフォーム

人事担当者向け「面接官選出ガイドブック」が無料でダウンロードできます

社風に合わない人を採用してしまった。採用したい人をうまく採用できなかった。こういったお悩みをお持ちではありませんか。
面接のあるべき姿とは何か、どういった人が面接官になるべきかをまとめた小冊子を無料でダウンロードしていただけます。

以下のフォームに必須項目をご記入の上、ダウンロードしてください。