採用要件を定義する方法とは?採用要件を明確・具体的に定義しよう!

採用要件を定義して人材採用を効率化しよう!

現在日本では、売り手市場によって人材の採用が年々難しくなっており、企業間の人材獲得競争が激化しています。売り手市場の原因については、少子高齢化に伴う労働人口の減少や、東京オリンピック開催にともなう有効求人倍率の増加など、さまざまな要因が挙げられています。

人材を採用できたとしても、新入社員に早期離職されてしまうと、意味が無いどころか企業にとって大きな損失となります。早期離職が起きてしまうと、採用活動費や教育研修費、それぞれにかかる人手や時間のコストがすべて無駄になるため、採用失敗による企業の損失は非常に大きなものとなります。

募集から採用・定着にいたるためには、明確なターゲット像を設定し、イメージ通りの人材を確保することが大切です。

リクルートキャリアが発表した就活白書2017によると、新卒採用において企業が重視する項目として「人柄」が1位となりました。2位は「自社/その企業への熱意」で、3位は「今後の可能性」と続いており、スキルよりも人間性や性格といった要素が重要視されている傾向にあることが分かります。

企業が採用基準で重視する項目と学生が面接等でアピールする項目
出典元『リクルートキャリア』就職白書2017-採用活動・就職活動編-

採用活動において、スキルよりも人柄や性格といった要素を重視する傾向は、大企業だけではありません。中部大学の企業説明会に参加した企業に実施した調査でも、新卒学生に対して求める要素は「素直さ」や「誠実さ」といった「一般的に良い性格かどうか」を挙げる企業が大半でした。

重視項目の因子分析結果
出典元『中部大学教育研究』企業が学生に求めるもの

企業ごとに規模や採用目標が異なるにもかかわらず、採用ターゲット像の差別化が行われていない可能性があり、中小企業が採用競争で苦戦を強いられる結果につながっていると考えられます。

今回の記事では、採用要件を定義する方法について詳しくご紹介します。

採用要件を定義する方法とは?

採用要件とは、労働条件や求職者のスキルなど、採用活動において企業が応募者を採用するかどうかを決める基準を意味する言葉です。

採用活動を行う際には、自社が求める人物像を明確にするために、採用要件の定義が必要になります。採用要件を定義する方法について、重要になるポイントをご説明します。

採用要件定義の基本となる3つのポイントとは?

採用要件を定義する上で抑えておきたいのは、以下の3つのポイントです。

スキル

採用要件を定義する上で重要な1つ目のポイントとして、募集する職種の業務を行うために必要な能力を整理して、どのような「スキル」を持った人材を採用するかを検討します。

今回の記事ではこの「スキル」についての分類をさらに詳しく紹介します。

経験

採用要件を定義する上で重要な2つ目のポイントとして、募集する職種の業務を行うためにどの程度の専門性やキャリアが必要かを検討し、どんな「経験」を持つ人材を採用するかを検討します。

一般的な傾向として、経験不問の採用は難易度が低く、経験者の採用は難易度が高くなる傾向があります。人材確保の緊急性を考慮して、未経験の人材を育成するのか経験者の人材を即戦力として雇うのか、検討を重ねる必要があります。

人柄

採用要件を定義する上で重要な3つ目のポイントとして、募集する職種の業務を行う上で、どんな「人柄」を持つ人材が向いているかを検討します。

人柄とは、個人が持つ性格や価値観などの総称を意味する言葉で、スキルや経験に劣らず仕事の向き不向きを決定づける重要な要素です。極端な例ですが、エンジニアを募集する上で、冷静で論理的な人材と大雑把で直情的な人材では、前者の方が向いているであろうというのはイメージしやすいかと思います。

「スキル」の種類とは?

採用要件を定義する際には、人材に求める「スキル」を明確にしておく必要があります。

多くの企業が「人柄」を重視しているように、数値や資格の有無では調べようがないスキルは多々あります。そういった数値化が難しいスキルについては、ビジネススキル理論がフォーマットとして分かりやすいのでオススメです。

ハーバード大学のロバート・カッツは、ビジネスにおいて重要なスキルを「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」という「カッツの3能力」に分類しました。カッツの3能力では、専門性の高い実務をカバーするスキルがテクニカルスキル、多くの企業が求めている「人柄」に当たるものがヒューマンスキル、抽象的な事柄の理解力を示すのがコンセプチュアルスキルと定義されています。

単に「スキル」といってもさまざまな種類があるため、カッツの3能力のような既存の分類を頼りに整理すると、求めるスキルを明確にしやすくなります。

採用要件としての「スキル」の定義方法とは?

採用要件としての「スキル」の定義方法について、もう少し具体的に見てみましょう。

採用要件として「チームリーダーの経験があり、法人営業の経験が10年ある」という条件を設定した場合、ターゲットとなる人材はどんなスキルを持っていると考えられるでしょうか?

「法人営業10年」という経験から、市場についての専門的な知識や商品理解などのテクニカルスキルを持っていると考えられます。また、対人折衝能力はコミュニケーション能力とも言えるのですが「モノを売る」ことを専門スキルだと捉えれば、営業経験もテクニカルスキルに数えることができます。

チームリーダーとして部下を持ったという経験は、教育やモチベーション管理などの観点から、ヒューマンスキルと考えられます。また、チームの目標設定や課題の発見・分析などを行った経験は、コンセプチュアルスキルであると言えるでしょう。

上記の例のように、1つの業務経験から複数の「スキル」を具体的に見出し、採用要件として定義することで、求める人物像を具体的にすることができるのです。

採用要件の定義はMUSTとWANTをハッキリ分類しよう!

採用要件とは、労働条件や求職者のスキルなど、採用活動において企業が応募者を採用するかどうかを決める基準を意味する言葉です。

採用活動を行う際には、自社が求める人物像を明確にするために、採用要件の定義が必要になります。採用要件の項目は大きく分けて「スキル」「経験」「人柄」の3つに分類され、特に「スキル」を細分化すると、採用要件を定義しやすくなります。

採用要件定義の項目は、今回の記事で紹介したものだけでなく、他にも多数あります。採用要件を定義する上で重要なのは「なぜその採用要件が必要なのか」について、明確な目的を持って定義・取捨選択することです。

全ての採用要件を兼ね備えている人材はめったにいないため、採用要件を定義する際は各項目に優先順位を付けて「必要最低限な項目(MUST)」と「あると望ましい項目(WANT)」を明確にするようにしましょう。

資料ダウンロードフォーム

    「ミツカリ - 導入事例集」が無料でダウンロードできます


    ミツカリは採用活動における利用だけでなく、入社後のマネジメントにも利用できる適性検査として3,800社以上の企業に導入されています。サービスも5年以上の運用実績があり、効果検証に時間のかかる離職率改善等においても、多くの企業で成果を出しています。

    今回はミツカリを導入した企業における活用方法や導入後の効果について、代表的な7つの事例をまとめました。是非ダウンロードしてご参照ください。

    ダウンロードにはプライバシーポリシーの同意が必要です。

    プライバシーポリシー

    関連するタグ