採用筆記試験とは?実施目的や活用方法、メリット・デメリットについて

多くの企業で活用される「採用筆記試験」

採用活動には労力がつきものですが、特に毎年ほぼ同じ時期に行われる「新卒採用」は、人事部だけでなく組織のさまざまな部署も総出で行われる一大イベントです。

新卒採用に関して、リクルートの『就職白書2019』によると、最も多くの企業が上げた新卒採用の課題が、「採用にかかるマンパワー(約76%)」となっており、8割近い企業が採用活動自体に疲弊していることがうかがえます。参考までに、一昨年度の調査からより高くなったポイントとしては、「マンパワー」問題以外には、「採用に係るコスト」52.1%などが続いています。

2019年新卒採用における課題
出典元『リクルートキャリア』就職白書2019

新卒採用活動に費やされる時間も年々増加傾向にあり、新卒採用活動のための人材も時間も確保が難しくなっているのが実態です。

採用活動プロセスごとの実施率をみると、「面接」が最も多く99%、「適性検査・筆記試験」は実施率91.8%となっており、筆記試験は多くの企業で実施されている重要な採用項目であることが見て取れます。

採用活動プロセス毎の実施率
出典元『リクルートキャリア』就職白書2019

今回は、特に新卒採用において重視されている「採用筆記試験」について説明します。

採用筆記試験を実施する目的や活用方法とは?

筆記試験はどういった内容で構成されているのでしょうか?

dodaの中途採用向けの求人を分析した調査によると、実施している筆記試験の内容として、「性格適性検査+能力適性検査」が59%、「性格適性検査」が24%、「能力適性検査」が10%と、適性に関する内容が9割も占めています。

筆記試験の内容
出典元『doda』採用筆記試験の実施率、試験内容は?

「性格適性検査」とは、個人の行動や志向、情緒などを把握するための検査です。人物の特徴の理解はもちろん、職務や組織との総合的に評価しています。短時間の面接のみでは測ることが困難な内容であることから、適性検査という形式で実施する企業が多いようです。

「能力適性検査」は、知的能力や作業能力を測定する検査です。語彙や文章理解能力、数的処理能力(計算能力)、論理的推理能力などを測定する際に用いられます。多くの職務に共通して必要とされる能力が、一定の水準に達しているかを判断する目的として用いられます。

新卒採用と比較して職務経験やスキルが重視される中途採用においても、最終的に、性格や資質を合否の判断材料の一つにする企業は少なくないようです。特に、ポテンシャルを重視する第二新卒者の採用では、活用される傾向にあります。

その他、「論文」は、企画・編集などクリエイティブな職種や、コンサルタントなど文章での説明能力が求められる職種で実施される機会が多く、専門的なスキルや知識を判断する「専門能力試験」は、ITエンジニアや金融系の職種で頻繁に実施される傾向にあります。

採用筆記試験を実施する目的について

就職採用試験で筆記試験を行う目的は企業によってさまざまですが、大手の有名企業など、応募者が多い企業では面接までにある程度人数を絞るために実施される傾向にあります。

応募者1人にかけることができる時間は限られているため、明確な基準を設けやすい学力から確認される傾向にあります。もちろん学力だけではなく、多くの問題に冷静に処理する能力があるか、優先順位をどのように付けていくかなど、実際の業務で必要な能力も図られます。

性格や適性の判断などにも筆記試験は用いられています。

採用筆記試験を有効活用するための方法について

筆記試験を実施する際、その結果はどの程度重視し、活用していくべきでしょうか。

一次試験に筆記試験を課す場合

新卒採用、転職時に限らず、応募者や採用予定数が多い場合などは、一次試験に筆記試験を実施する企業は多くあります。

一般常識や能力検査を行い、一定以上の能力があるかどうかを見るために活用されます。

筆記試験と面接を同時に課す場合

応募者の能力や社会人としての常識、性格や行動の傾向などを、よりさまざまな角度から総合的に判断するようなときに活用されます。

転職者の採用時には、主には面接での印象やスキルが重視されるため、筆記試験の重要度をやや下げることもありますが、点数があまりにも低かったり、性格検査と面接での印象が矛盾する場合などには、総合的にチェックすることが求められます。

最終選考に近いタイミングで実施する場合

個人の人格的な部分をチェックしておきたい場合や、最終選考の段階でも候補者が複数人いる場合などに有効です。

他の選考方法との兼ね合いをさらに重視し、複合的に判断するために活用されます。

採用筆記試験を有効活用した場合に企業が得られるメリットとは

企業が採用筆記試験を活用するメリットは主に3点が挙げられます。

応募者のふるい落としができる

応募者多数などの場合は、筆記試験でふるい落としを行えば一定の基準をクリアした応募者のみを面接に招くことができるため、採用活動の効率化につながります。

不採用通知を行う場合、筆記試験の結果を理由にすることで、応募者を納得させるという意味もあります。

応募者の資質を客観的に測定できる

中途採用においては、採用ターゲットが社内で統一できていない、採用担当者によって応募者の評価が異なるといったことが起こりがちです。

筆記試験を行うことで応募者を一定の基準から判断でき、客観的な見方も可能になります。

応募者の本当の性格を把握できる

説明会や面接の際、応募者は採用してもらえるようにある程度自分を演じたり、少しでも印象を良くするために意識したりします。そのため、採用担当者は応募者の本当の性格に気付けない場合もあります。

筆記試験はさまざまな設問から応募者の内面的な部分を探る役割を持ち、対面しただけでは把握できない応募者の性格を知るツールになります。

採用筆記試験を有効活用できなかった場合に企業側のデメリットとは

デメリットとしては学力で合否を判断することで、優秀な人材の見落としが発生してしまう可能性があります。

筆記試験の結果が悪かったとしても、緊張で本来の力を発揮できなかっただけかもしれないですし、筆記試験で点数を取れなくても仕事できる能力を秘めている学生はたくさんいるはずです。仕事をする際に基本的な学力がどこまで必要なのかということは、会社にとっても評価が分かれるところでもあると思います。

筆記試験は慣れで点数が取れるようになる場合もあります。何社も受けていると全く同じ問題にあたる場合などもあり、その場合には高得点になりやすくなります。

筆記試験の点数をどこまで合否判断の基準として用いるのかは一度社内で検討しておく必要があります。

自社採用で、より筆記試験の精度を高めるために

採用筆記試験では、学力や性格など、数字などで判断できない定性情報を可視化し、根拠のある選考判断を行うために用いられています。

実施した結果、どの程度の学力や性格であれば選考を通過させるのか、面接数をどのようにコントロールするかなどの明確な判断基準や活用方法を明確にし、年々異なる学生や社内人材の傾向にあわせて判断基準も変化させていく必要があるのです。

資料ダウンロードフォーム

「従業員離職防止ガイド 人事施策編」が無料でダウンロードできます

企業の経営課題にも発展する従業員の離職を減らすためには、既存人材と新規人材へのアプローチがあります。
それぞれのアプローチ方法を、離職を防ぐチェックリストとして資料化した小冊子を無料でダウンロードして頂けます。

以下のフォームに必須項目をご記入の上、ダウンロードしてください。

関連するタグ