採用コストの内訳とは？採用単価を内部コスト・外部コストから見直す

採用コストとは？多様化する求人媒体の上手な活用方法とは？

採用コストとは、名前の通り「人材採用にかかる経費」のことを意味します。

現在の日本は売り手市場が続き、多くの企業が人手不足に苦しんでいます。売り手市場は今後も加速し、採用競争が激化するにともなって、採用コストも上がっていくことが予想されます。

採用競争が激化している一方で、企業が求職者にアプローチする方法は以前より格段に増えました。かつては求人誌や新聞広告などによる募集が主流でしたが、現代ではインターネットの求人メディアが台頭したり、業界特化型の人材紹介サービスが続々と立ち上がったりと、企業と求職者を結びつける様々な媒体があります。

今回の記事では、採用コストの内訳を詳しく説明した上で、上手なコスト配分の方法についてご紹介します。

採用コストの内訳を考える際には、採用コストはどんな人をどれだけ採用するかによって変わるため、新卒採用と中途採用にかかるコストの違いについて知っておく必要があります。

新卒採用は、翌年４月入社から逆算したスケジュールで進行します。新卒採用における採用コストは、求人広告や会社説明会の会場費などの外部コストが大部分を占めます。リクルーターを使った採用戦略をとることで確実性を確保したり、経費を抑えたりする企業もあります。

マイナビが行った2017年度の新卒採用を対象とした調査では、一人当たりの採用コストの平均は、約50万円程度が相場であると報告されています。

中途採用にかかる採用コストは、求人広告費や人材紹介会社への紹介料などの外部コストが大部分を占めます。新卒採用との大きな違いは、会社説明会や内定者フォローにかかる費用がほとんど発生しない代わりに、求人広告や人材紹介会社などの外注サービスにかかる費用が大きくなることです。

マイナビが行った2017年度の中途採用を対象とした調査では、一人当たりの採用コストの平均は、約48万円程度が相場であると報告されています。

採用コストの内訳として挙げられる費用は、大きく分けて「内部コスト」と「外部コスト」の2種類に分類できます。以下では、それぞれの詳しい内訳についてご紹介します。

内部コストとは、社内の従業員を使用する際に必要となる経費です。内部コストに分類される経費の具体例をいくつかご紹介します。

内部コストの大半は応募者や内定者への費用であるため、内部コストを下げるためには、内定辞退を減らすことが重要です。各企業は内定辞退を防ぐために、選考段階で人事担当者と内定者との結びつきを強める様々な内定者フォローを行っています。

人と人との結びつきに着眼した採用手法として、自社の社員に知人・友人を紹介してもらうという、リファラル採用と呼ばれる手法があります。リファラル採用は主に中途採用で使われる手法で、内部コストが少し増える代わりに広告費を丸ごとカットできるため、上手くいけば大幅なコストカットが期待できます。

外部コストとは、採用活動で社外に支払う経費です。外部コストに分類される経費の具体例をいくつかご紹介します。

外部コストは、内部コストと比べて内訳一つひとつの額が大きく、採用コストの大部分を占めます。採用コストを見直す際には、外部コストの中でも特に額が大きくなる「求人広告費」と「人材紹介費」の見直しが重要になります。

求人広告を出す主な目的は、自社が人材を募集していることの周知です。求人広告を出す前に、自社のホームページで採用募集が分かりやすい場所にあるか、読みにくい内容になっていないかをチェックしてみましょう。自社でできることをどれだけ行えているかを見直すだけで、不要な広告費用を抑えることができます。

求人広告や人材紹介を利用する際は、採用ターゲットによって効果的な広告媒体や人材紹介サービスが異なるため、ターゲット像を明確にすることが大切です。キャリアやスキルを重視する中途採用は、新卒採用に比べてターゲット像が具体的ですので、媒体やサービスの相性が重要になります。

近年は業界特化型の広告媒体・紹介サービスが増えています。自社が求める人材に応じて媒体やサービスを使い分けることで、外部コストが削減できるだけでなく、優秀な人材を獲得できる可能性を高めることができます。

採用コストとは、名前の通り「人材採用にかかる経費」のことを意味します。

採用コストの内訳として挙げられる費用は、大きく分けて「内部コスト」と「外部コスト」の2種類に分類できます。内部コストとは、社内の従業員を使用する際に必要となる経費のことで、外部コストとは、採用活動で社外に支払う経費のことです。

採用コストを見直す際には、採用コストの大部分を占める「求人広告費」と「人材紹介費」の見直しが重要になります。自社が求める人材に応じて広告媒体や紹介サービスを使い分けることで、外部コストが削減できるだけでなく、優秀な人材を獲得できる可能性を高めることができます。

売り手市場が続く人材市場で採用競争を勝ち抜くには、中小企業は少ない予算でアピールできるチャンスを活かすために、大企業は他社より予算が多いアドバンテージを無駄にしてしまわないために、採用コストの内訳を見直して効果的な予算運用を行うことが大切です。