入社3年は転職のタイミングとして良いのか?大切なのは目的意識!

入社後3年目は転職を考える一つの目安

「石の上にも三年」という言葉は、新卒入社後の転職を考える際にもよく聞かれる言葉です。入社後「とりあえず3年」という期間は一つの目安となっていること自体は、間違いありません。

最近では、新卒3年目までの人を対象とする「第二新卒」の転職市場も広がっている一方で、それでも入社後3年以内の離職は早期離職と捉えられることが一般的です。そこで今回は、入社後3年続けた上で転職活動するメリット・デメリットをそれぞれ掘り下げてご紹介していきます。

大卒の3割以上が3年以内に離職している

実際に3年以内に新卒入社した企業を辞めた人の割合を見てみましょう。厚生労働省が平成29年9月に発表した「新規学卒就職者の離職状況」によれば、平成 27年3月卒業の大卒者の3年以内の離職率は31.8%でした。

新卒の3年以内の離職率
出典元『厚生労働省』新規学卒者の離職状況

3年以内に約3割が辞めるという数字は近年変わることがなく、平成7年以降は平成21年の1回を除き、長らく30%以上の離職率が続いています。

一方で、この3割という数字を捉える際に注意したい点が、一様に同じ理由で辞めているわけではないという点です。

「入社してみたら思っていた仕事と違かった」「人間関係が苦しく、退職したい」といった仕事や職場への不満・トラブルなど、ネガティブな理由であることは珍しくないでしょう。

一方で「3年間で培った〇〇の知識を活かして新しいフィールドで仕事がしたい」「△△のスペシャリストとして、より専門的な経験を積みたい」など、キャリアに対して前向きな転職もあります。

3年間という期間に身につけられること、起こりうることなどを総合的に捉えて、3年続けるべきか、環境を変えるべきか、自分自身で見極めることが大切です。

入社後3年以降で、キャリアアップ転職がしやすくなる

3年間続けるメリットを見てみましょう。

  1. 十分な社会人としての姿勢・マナーが備わっている
  2. 任された仕事を自己完結できるようになる
  3. 一定の業界知識・業務知識が身につく

業界や職種にもよりますが、3年という期間はこうしたレベル感で見られることが多いでしょう。一人前の社会人として職務遂行が可能であり、転職の際には知識・経験・スキルなどを活かしてキャリアアップを図れるようになります。

業界全体の平均年齢が若い場合は、入社後3年前後からはマネジメントの担い手としても期待が高まることは珍しくないでしょう。

こうした期待に応えられるよう、3年間を過ごすことが大切です。

3年続ければ良いというわけではないケースとは?

次に3年続けるデメリットをご紹介します。

  1. 第二新卒での転職ができなくなる
  2. 労働基準法に抵触する労働環境などの場合、無理に続けることで体調を崩す可能性がある
  3. 適切な指導、将来的なキャリアパスがない場合は、続けても知識やスキルが身につかない可能性がある

まず挙げられるのは「第二新卒」として転職できなくなる点です。入社3年以内を指す「第二新卒」は、最低限のビジネスマナー等があれば、未経験での募集が一般的です。職種や業界を超えて転職をしたい場合には、実はこのタイミングの方が柔軟な選択ができる可能性は否めません。

(2)や(3)のように、続けることが自身のキャリアや生活においてリスクになる場合がある点も理解が必要です。

仕事が大変であっても続けてみて、はじめて仕事のおもしろさを実感することは多いものの、明らかに環境に問題がある場合はその限りではありません。思い切って3年以内に環境を変えることを選択肢にすることも、場合によって必要です。

年数以上に大切な「目的意識」

ここまで、3年間続けるメリット・デメリットをご紹介しましたが、3年という数字以上に大切なことは「目的意識」です。

「この転職で、○○な仕事に挑戦できる環境に移りたい」「ワークライフバランスを整えたい」「給与を上げたい」など、自分自身の目的を持たなければ、何年目であったとしても転職活動は失敗する可能性が高まります。

「3年目だから」で動くのはむしろリスク。自分の転職の目的を明確に

入社3年目は、仕事上一定の経験を積み、知識・スキルを得て一人で業務を遂行できる年次として捉えられるため、実際に転職を考えるタイミングとなることが多いです。しかし、3年目という数字自体はあくまで目安であり、それ以上に転職の目的を明確に持つことが重要である点は気を付けたいポイントです。

現在の会社ではなく、なぜ転職をして自分の目的を達成したいのかを考え、転職活動に臨むことが求められます。漠然と「3年目だから」という理由で転職するのではなく、これまでの経験をベースに具体的な理由を伝えられるようにしましょう。

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