ビジネススキルの種類や分類とは?ビジネススキルを体系的に定義しよう!

スキルマッチを行うには「ビジネススキル」を明確に

「退職者が出た」「新規プロジェクトを立ち上げることになった」などなど、会社では必要に応じて新たな人材の獲得が必要な場面がたびたび生じます。基本的に「欠員補充」か「増員」のどちらかになるのですが、人材募集ではその背景にもとづいてターゲットを絞り込むことが大切です。

会社と価値観が合うか、職種と性格がマッチしているかなどの求職者の人間性も重要ですが、入社後の働きぶりをある程度見積もれるように「スキル」を評価項目として設定するのは正攻法だといえます。

「スキル」というものについて考えてみましょう。この言葉を聞くと「PCスキル」や「ビジネスマナー」、「マネジメントスキル」など具体的な業務スキルを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。実際にこうしたスキルを採用基準とする会社も多くあります。

いうまでもなく人材価値は「PCスキル」や「ビジネスマナー」、「マネジメントスキル」だけではありません。より幅広く人材価値を見るために、昨今では「ビジネススキル」を採用基準として導入している会社も増えてきています。スキルとは単に「業務ができます」という意味だけでなく、会社内でどのようなポジションでどのような活躍ができるのかを知ることもできます。

社会人としてのスキルを3つの項目から体系的に分類する「ビジネススキル」について紹介します。

経営学者ロバート・カッツが「ビジネススキル」を定義

人事採用で重要な「人材価値の判断」の良い参考になるのが、20世紀半ばにハーバード大学の経営学者ロバート・カッツが提唱したカッツ理論です。

カッツの理論(カッツモデル)は主にリーダーシップや教育力にコミットした管理職向けのもので、人材価値の評価する項目の設定し、会社内におけるポジションによってどのような能力が必要かを述べたものです。

会社を運営するための理論ですが、会社の組織体制を最適化する人事にも役立つ知識です。

ビジネススキルは3つに分類できる!

カッツモデルによる「ビジネススキル」は3種類に分類されます。

  • テクニカルスキル(業務遂行能力)
  • ヒューマンスキル(対人関係能力)
  • コンセプチュアルスキル(概念化能力)

「テクニカルスキル」はかんたんに説明すると、一般に「スキル」と聞いて私たちが思い浮かべる具体的な業務スキルの事を指します。「エクセルが使える」「TOEICが800点以上でビジネスレベルの英語が扱える」といった具体的な能力のことです。

「ヒューマンスキル」は主にコミュニケーション能力に特化したスキルです。仕事は主にチームで行うことが多いですが、メンバーがストレスなく働けるような根回しや、クライアントなど社外の方との関係性を構築する能力です。

「コンセプチュアルスキル」は、ビジネスシーンにおける現状とこれからを大局観を持って冷静に分析し、他者に伝えることができるといった抽象度の高いスキルです。仕事で起きる個々の問題を概念的に捉え、プロジェクトの方向性を見極めるうえでとても大切な能力です。

採用したい求職者像によって重視するスキルが違う!

ビジネススキルの「業務・対人関係・概念化」というカッツによる3つの分類を紹介しましたが、更に重要になるのが「人材とスキルの関係性」です。


出典元『日本の人事部』マネジメント・管理職に求められるスキル

カッツは会社内の人材を「トップマネジメント」「ミドルマネジメント」「ロワーマネジメント」の3つに分類しました。これは会社におけるポジションに相当するもので、「トップ」は経験豊富な幹部レベルの人材、「ミドル」は中堅のリーダーなどの管理職、「ロワー」が非管理職の若手社員と解釈できます。

カッツの理論によれば、会社やプロジェクトの舵取りを行う上層部人材になるほど「コンセプチュアルスキル」が重要で、現場で活躍する人材になるほど「テクニカルスキル」が重要だということが述べられています。

ビジネススキルと人材の簡単なモデルは、「適材適所」の人事を行ううえでの基本的な考え方として役に立ちます。

まずは「どんな社員を求めているか」を明確化しよう!

人材採用において、一言で「スキル」といっても、様々なスキルに分けられることを紹介しました。

ビジネススキルは「テクニカルスキル(業務遂行能力)」「ヒューマンスキル(対人関係能力)」「コンセプチュアルスキル(概念化能力)」という3つに分けることで、体系的に人材評価が行えるというメリットがあります。

人材採用でもっとも重要なのは、「求めている人材像」によって重視すべきスキルが異なるということです。採用活動ではまず会社の募集背景をふりかえり、求める人材が「トップ・ミドル・ロワー」のどこになるのかを整理してみましょう。そうすることで細かく採用基準を設定することができるようになり、良い人材の獲得につながります。

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