ビジネスパーソンの過半数がビジネスマナーができてない！？
仕事をする上で重要なのがコミュニケーションです。社外の人と接する職種の場合は先方に好印象を持ってもらえるような対応が不可欠です。そのために大切なのが「ビジネスマナー」です。
メディケア生命の調査によると、ビジネスマナーを「仕事を円滑に進めるために欠かせないものである」と答えたビジネスパーソンは8割以上でした。しかし「自分自身がビジネスマナーができているか？」という質問に対して「はい」と答えたのは約44.2%でした。つまり、ビジネスマナーを重要だと認識しつつも、自分ではできていないというビジネスパーソンが多数を占める結果になったのです。
マイナビの調査によると、新卒採用での採用基準としてビジネスマナーを挙げている企業は37.2%であり、中途採用においては49.6%となっています。就業者であってもビジネスマナーができていると感じている人が少ないのに対して、就業経験のない新卒採用であってもビジネスマナーを採用基準として挙げている企業が存在します。
今回は「採用においてビジネスマナーをどう扱うか」について、考えを深めていきたいと思います。
そもそもビジネスマナーとは何か
ビジネスマナーとは、一言でいえば「仕事をする上で必要とされるマナーの総称」です。ビジネスシーンでは会社の内外で、さまざまな年代の方や、バックグラウンドを持った方と接する機会が頻繁にあります。そうした方々とコミュニケーションをとるとき「お決まりの礼儀」があると、スムーズに会話をすすめることができます。
マナーは「相手に不快な思いをさせない」という意味でも重要ですが、「型」を設けることでコミュニケーションを滑らかにする意味もあるのです。
新卒採用でビジネスマナーを重視するメリット・デメリットとは
採用でどれくらいビジネスマナーを重視するか、その意見は企業ごとに分かれますが、新卒採用でビジネスマナーを重視する企業は37.2%となっています。
新卒採用でビジネスマナーを重視するメリットは「ビジネスマナー研修を導入する手間が省ける」ことや「スキルとしてのコミュニケーション能力が高い人材を獲得できる」というものが挙げられます。
ビジネスマナーはその重要性が広く認知されている一方で「ちゃんとできている」と自覚しているビジネスパーソンが少ないという特徴があります。そのため、大多数が社会人としての勤務経験がない新卒に対して、ビジネスマナーを重視した選考を行うのは「伸び代のある人材を取りこぼしてしまう可能性がある」というデメリットを抱えています。
中途採用でビジネスマナーを重視するメリット・デメリットとは
第二新卒など、20代の業界・業種未経験の人材をターゲットとした採用であれば、そのメリット・デメリットは新卒採用とほぼ同じといえます。
ビジネスマナーはできるに越したことはないですが、重視しす教育によりスキルとして身につけることが比較的容易な項目なので、「伸び代重視」の採用ではビジネスマナーを重視しすぎると人材の取りこぼしに繋がる恐れがあります。
一定のスキル・キャリアがある人材を募集する場合は、ビジネスマナーを重視する必要性が若手社員採用に比べて高くなります。
社会人としてのキャリアを重ねた人材は「即戦力」を期待した採用が前提となるのが一般的です。入社して早い段階で社外の方と折衝することを想定すると、ビジネスマナーを身につけていることは大前提となります。つまり「すぐにでも活躍してほしい」という採用に対して、ビジネスマナーは重要なチェックポイントになるのです。
ビジネスマナーを身につけさせる上での注意点とは
ビジネスマナーといっても、非常にその内容は多岐に渡ります。
業務を行う上での基本となる電話対応やメールの書き方はもちろん、接待などの場では上座や下座などにも注意した振る舞いが求められます。機会は多くありませんが、冠婚葬祭に会社の人間として出席するケースもあり、一般的なビジネスマナー研修では網羅仕切れないほど、いろんな状況が起こりえます。
ビジネスマナーを身につけさせるときは「こういう時はこうする」というハウツーを教えるだけでなく、どんな状況でも臨機応変に対応できる思考力にも目を向けるようにしましょう。
最初から完璧にできる人はほとんどいません。だからこそ、ビジネスマナーの基本的な考え方を知り、わからないことがあったらその都度調べるなどの対応力を身につけさせることが大切です。
そのマナー「独自の自社ルール」になっていませんか？
過半数のビジネスパーソンがビジネスマナーの重要性を認識しつつ、「できていない」と感じているのが現状です。
新卒だけでなく中途採用においても、採用選考でビジネスマナーの見極めを行うのは人材の取りこぼしの危険性を孕んでいます。だからこそ、入社後に教育できるものとして既存社員を含めたビジネスマナー研修を実施することは有用だと考えられます。
働き方改革や企業文化により、独自の社内ルールが形成されていることもありえることに注意しましょう。一般的なビジネスマナーだけでなく社内ルールについても明確化することが人事一般で必要な仕事になっています。
