スキル・経験がなくてもエンジニアに転職できるのか？
いまの仕事が「合わない」と感じても、ほんとうにすぐに転職すべきなのか──多くの方がそんな悩みを抱えています。第二新卒や若手社員になるとどうしても経験が浅く、専門性やスキルと呼べるものが持ち合わせていないこともしばしば。そんな人が未経験からエンジニアに転職できるのでしょうか？
日本では「ポテンシャル採用」を実施している企業が多くあります。「経験・スキルでなく、潜在能力」を評価基準とした採用であり、業界・職種未経験者を積極的に起用する人事戦略です。
エンジニアのような専門性の高い職では「勉強しなければならないことの多さ」や「仕事についていけるかわからない」などの不安も多くあります。この記事では、エンジニアの「ポテンシャル採用」についての実態を説明します。
ITエンジニア業界の求人動向は？
リーマンショック以降、日本では業界・職種を問わず求人倍率が増加の一途をたどっています。求人倍率は求人数に対しての求職者数の比率を表すもので、この数字が高いほど「人が不足している」ことを示しています。増加傾向は少なくとも2020年頃まで続くというのが一般的な見解とされています。
出典元『独立行政法人 労働政策研究・研修機構』有効求人倍率、新規求人倍率
ITエンジニア業界でも人材需要は高まりを見せています。2019年に需要はピークを迎える見込みではありますが、2030年には人材として約79万人が不足するだろうという調査も存在しています。
競争の激しさゆえに、業界全体として「即戦力となる経験者に絞った求人」では人材確保の難易度が高く、未経験者にもターゲットを広げた「ポテンシャル採用」が注目されているのです。
教育制度はどこをチェックすべき？
スキル・経験を持たずして「エンジニア」に転職するとなれば、ほとんどの人は「どれくらい勉強しなければいけないのか？」「ついていけるのか？」が不安に感じられるのではないかと思います。
人材不足の影響を強く受けているのは特に中小企業ですが、もちろん人材確保を懸念視する大企業でもポテンシャル採用は実施されています。
規模の大きな企業になるほど教育体制は整っている傾向にあり、研修などの教育制度は整備されていることが多いです。中小企業でも「若手の教育」を特に重視している企業では、人事戦略として教育制度の充実を掲げている会社もあります。
なかには教育制度を持たず「独学」と「OJT」のみの会社もあります。そうした企業の「ポテンシャル採用」では、どのようなスキルをどの程度求められるのかなどを事前に確認した方がよいでしょう。
転職活動時にアピールすべきポイントは？
ポテンシャル採用では、原則的に前職の経験やスキルが選考基準になることはありません。エンジニア募集であれば「エンジニアに向いている人材」がターゲットになっているので、物事の考え方や姿勢を端的に伝えることが大切です。
日々、新しい技術が開発・導入されるエンジニアの世界では、まず好奇心が大切です。新しいことを積極的に学習する能動的な姿勢や、勉強することを楽しいと思えるなら、それはきちんとアピールしましょう。
ポテンシャル採用で注意すべきこと
エンジニアに限らないことですが、ポテンシャル採用はなにも「良いこと尽くし」のシステムではありません。たしかに経験・スキルにとらわれず新しいことにチャレンジするきっかけにはなりますが、企業側から見て、教育研修に時間とお金をかけなければならないため、人材コストが高くつくデメリットがあります。「手に職をつけたい」という動機でITエンジニアに未経験から転職したとしても、実務的な技術が身につくまでには時間がかかります。
「ポテンシャル採用」は長期的に人材を育成することを目的とした採用手法です。採用する側もされる側も「長期的な視点で考える」ことが大切です。「早期離職しない」ことが前提になりますので、他業界・職種への転職では「なぜ転職するのか」「将来どういう自分になりたいのか」を熟考しましょう。
長期的な視点を持って転職活動を！
一言でエンジニアと言っても専門とする分野で学ぶべき内容が全く異なりますが、今後市場も引き続き人材の需要が高まり、人材不足が続く業界だと見られています。
業界全体として「求人の敷居を下げる」ことが重要な採用課題としてあるため、「ポテンシャル採用」の実施例も多く、業界・職種未経験の方でもチャレンジしやすいという特徴があります。
「長期的な視点」を忘れてはいけません。技術は短期的に習得できるものばかりではなく、日々の勉強と経験の積み重ねで社会に貢献する価値となります。技術を育む土壌としての会社の風土や人間関係もしっかりと見極めることが重要です。
ポテンシャル採用での転職をお考えの方は、まずは自分の将来像をじっくり考えてみてください。
