スキルマップの作り方とは？評価項目や評価基準の決め方について

スキルマップとは？意味や目的、メリットについて

スキルマップとは、在籍中の社員それぞれのスキルを可視化した、人材の能力表です。

スキルマップは「目に見えないスキルの有無が可視化される」ことが特徴です。どのような業務が得意・不得意なのかが読み取れるだけでなく、教育研修の計画を立てる上での習得すべきスキルの明確化、スキルの有無による人材評価の公平性を担保するなど、採用だけでなく人材育成や人事評価にも活用できます。

スキルマップに定形はありませんが、以下のようなフォーマットで使われます。

スキルマップは、従業員とスキルからなる表であり、社員ひとりひとりのスキルの習熟度や有無を記入します。スキルセットが同一になりやすい、営業部などの同一部署や同一チームごとに作られることが多いです。

会社全体で必要なスキルがあれば、会社全体でスキルマップを作ることも有効です。また管理職に求められるマネジメントスキルやリーダーシップなど、役職などの階層ごとにスキルマップを作る方法もあります。

スキルマップを作成すれば、組織全体のスキル状況が数値として可視化され、様々な人事業務に活用できるメリットがあります。どの従業員がどんなスキルを持っているかだけでなく、組織全体としての強み・弱みが客観的に判断できるというメリットもあります。

スキルマップは人事業務を行う上で「どんな社内教育を行うべきか」「どんな評価基準を設けるべきか」「どんな人材を獲得すべきか」などの指標を立てる際の重要な参考になります。

今回の記事では、スキルマップの作り方について、評価項目や評価基準、評価方法の決め方をご紹介します。

スキルマップの作り方は、大きく分けて以下の3ステップに分類できます。

スキルマップを作成する際には、評価項目を決める必要があります。スキルの評価項目は、最終目標のスキルを習得するまでの流れとなる項目を、段階的に設定することが大切です。

製造業の場合であれば、材料の運送から製品の完成までの作業フローと、それぞれの工程で必要なスキルを洗い出して一覧にします。製品を完成させるまでに必要なスキルと、各社員が現状持っているスキルが一目で分かるスキルマップが完成します。

スキルマップは、製品ごと・部署ごとに作ることで、分析しやすいスキルマップが作成できます。

スキルマップを作成する際には、次にスキルの評価基準を決める必要があります。

スキルの評価基準は、資格であれば「ある／ない」という明確な基準がありますが、ビジネスマナーのような感覚的なスキルの評価基準は簡単には決められません。スキルの評価は単に「できる／できない」では不十分で、どの程度できるのかという習熟度で評価することが大切です。

習熟度の評価は、ある業務を行う上で「一人でできる／補助が必要」といった評価基準にすると、スキルマップ上に人的コストが可視化されます。「教育指導ができる／できない」という評価基準を設けることで、教育研修の計画を立てる際の参考にすることもできます。

スキルマップを作成する際には、最後にスキルの評価方法を決める必要があります。スキルを評価する方法は、大きく分けて以下の3種類です。

スキルを評価する上で配慮しなければならないのは、評価基準の公平性です。評価基準に公平性を持たせるためには、評価に第三者の目を挟むことが最も確実ですが、人的コストの増加が懸念されます。

評価にかかる手間や時間といったコストの面から、多くの企業で「上司が部下のスキルを評価する」方法が一般的になっています。しかし現場の人手が足りていないと、本当は補助が必要な工程を「一人で出来る」とスキル評価を甘くするようなことが起こり得る危険があります。

スキルの評価は正確に行わなければ、安全性や製品・サービスの質に影響が出るため、現場の実情には常に目を光らせ、社員の声にしっかりと耳を傾けておきましょう。

スキルマップとは、在籍中の社員それぞれのスキルを可視化した、人材の能力表です。

スキルマップは基本的に社内に一つだけのものではなく、部署・チームごとによって評価するスキルの項目が異なります。スキルマップを自社のマネジメントに活かすためには、自社独自のスキルマップを部署・チームごとに作成することが必要です。

スキルマップは、一度作ったら終わりというわけではありません。業務内容や組織構成の変化、新しいツールやシステムの導入などにより、適宜見直しが必要になります。スキルマップは組織の分析に役立つツールだからこそ、定期的な見直しを怠らないようにしましょう。