SNSを活用したソーシャルリクルーティングとは？
「Facebook」や「Instagram」「Twitter」「ブログ」「Ustream」「LinkedIn」と行ったSNSの利用は現在では広く一般的に行われています。総務省の調査によると、大卒の対象となる20代のほとんどがLINEを利用しており、TwitterとInstagramは過半数以上、Facebookについても50%弱の人が利用しています。
出典元『総務省』平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
一方で、求職者による採用活動におけるソーシャルメディアの活用はあまり行われていません。HRproの調査によると、文系の４割、理系の５割以上が「就職活動ではSNSを利用していない」と回答しています。
出典元『HR pro』「2016年卒学生の就職意識調査」結果報告【2】
日本労働連合総連合会の調査によると、ソーシャルメディアを活用したくない理由として「自分のプライベートな情報は知られたくない」「プライベートとして区別したい」「内定には結びつかなさそうだから」といった回答が多く寄せられています。
企業の採用活動においても、ソーシャルメディアの活用が行われています。ソーシャルリクルーティング白書2012によると、企業が採用活動において、求職者のソーシャルメディアアカウントをチェックした企業は約半数近くとの調査があります。
出典元『ソーシャルリクルーティングの世界』ソーシャルリクルーティング白書 2012
驚くべきことは、そのうち1割は不採用決定判断へと影響を与えているということ。それほどまでに影響力を持つSNS、それを活用して現在行われているのが、ソーシャル リク ルーティングです。
出典元『ソーシャルリクルーティングの世界』ソーシャルリクルーティング白書 2012
採用SNSカウントを活用し、気軽に求職者へと自社の求める人材像や理念、説明会の情報などをアップすることで、広く周知させることが可能となります。日本ではビジネスSNSの「wantedly」が有名で、2017年1月には利用企業数が20,000社、登録会員数は55万人以上となっており、で2017年9月にはマザーズ上場を果たしています。
今回は、ソーシャル リク ルーティングを活用する上でのメリット・デメリットについて紹介します。
ソーシャルリクルーティング活用におけるメリットとデメリットについて
ソーシャルリクルーティングとは、企業がSNSいわゆるFacebookやInstagram 、Twitterを活用し、採用活動を行うことを指します。企業側が求職者に対して情報を発信する場合もありますし、求職者が質問をしたりコミュニケーションを図る手段としも活用することができます。
ソーシャルリクルーティングを活用する上では以下の様なメリットがあります。
企業と求職者の距離感が縮まる
SNSには双方向でコミュニケーションを取ることができるという特性があるため、企業と求職者の距離がグッと近くなります。その結果、情報不足による入社してからの違和感やミスマッチが減ることが期待できます。
質疑応答のページを活用すれば、求職者は自分が欲しい情報を企業へ直接質問することもできるため、より企業についての理解も深めやすくなります。
求職者一人ひとりの特性が見られる
求職者がSNSを活用していることが前提とはなりますが、企業側はSNSを通じて、面接や書類上だけでは判断できない求職者の個人的な資質見るということができます。
幅広い求職者へアプローチが可能
企業のHPだけだと、そもそも自社に興味を持った求職者にしかアプローチが難しいですが、SNSを活用することで、拡散された情報を潜在的な求職者へと届けることができます。
全く自社に興味がなかった人が拡散された情報を見て、興味を持つと言うことも期待できます。
気軽に情報発信
SNSの最大の特徴でもありますが、人事担当者や広報担当者、または社員などが身構えずして、気軽にSNSを通じて自社についての情報を発信することができます。また社内でもその投稿を確認することができるので、社内認識も高まり採用のマッチング率アップへも繋がることが期待できます。
良いことばかりのように見えますが、ソーシャルリクルーティングにもデメリットもあります。
SNSアカウントを作っても、運用がされなければ意味がありません。SNSでの継続的な情報発信や求職者とのコミニュケーションを定期的に行う体制つくりが必要だと言えます。運用体制を整えるためには、それなりの時間的コストや余裕がないと、運用は難しいと言えるでしょう。
正しいSNS活用方法でソーシャルリクルーティングを成功させよう
SNSを活用したソーシャルリクルーティングでは、企業と求職者の双方向コミュニケーションが行えるのでより企業情報をリアルタイム出発信することが可能です。また求職者の情報ニーズに的確に答えることができるため、採用後のミスマッチを防いだり、入社意欲を高めることも可能となります。
その反面採用アカウントを通じて従業員アカウントなども見られてしまう可能性もあるため、事前の運用に関する注意事項や社員への意識統一などもしておく必要があるでしょう。
基本無料で行える採用活動なので、使い方を間違えなければ、今後も有効的な採用活動手段として広く活用されることは間違いないでしょう。