半構造化面接の定義・目的とメリット・デメリット・注意点とは?

半構造化面接とは「構造化面接・非構造化面接の中間」

採用面接の手法として、Googleが採用したことで有名になったものに構造化面接があります。構造化面接とは、あらかじめ評価基準と質問項目を決めておき、全ての面接官がマニュアル通りに面接を実施するという手法です。面接官が誰であっても一定の基準で候補者を評価できるというメリットがあります。

構造化面接については「構造化面接の目的・進め方・メリット・デメリットとは?」をご覧ください。

構造化面接に対して自由な質問形式で行われるのが「非構造化面接」ですが、「半構造化面接」は、この2つの中間にあたる手法です。これらの面接手法はもともと、臨床心理学の分野で使われていた手法で、採用面接にも応用して用いられています。

半構造化面接を導入している会社は意外と多い?

面接の前半で「志望動機」や「自己PR」などの決められた質問項目に沿ってヒアリングを行い、後半はフリートーク。こうした古くからの手法は「半構造化面接」のひとつですが、このような面接手法を用いている企業は多いのではないでしょうか。

人材の早期離職や活躍する人材の偏りに悩む企業がいま続出しています。これは、面接の2大目的である(1)採用ミスマッチの防止(2)入社動機付け・期待値調整を、実現できていないことが原因です。いま一度、半構造化面接についておさらいしてみてはいかがでしょうか。

面接の目的については「面接で失敗しないための2つの目的とは?目的ごとに配分を考えよう!」で詳しく解説していますので合わせてお読みください。

半構造化面接の定義と目的とは

半構造化面接とは、構造化面接と非構造化面接の中間とも言える手法です。量的調査の構造化面接と、質的調査の非構造化面接のハイブリッド型の面接手法です。

半構造化面接の目的は、自社に合う人材を見極めるために必要不可欠な質問項目が定まった上で、面接官に自由な裁量をもたせて面接を行うことで、応募者のマインドをより深く掘り下げることで、深い人物理解を行うことが目的です。

必要不可欠な項目だけでなく、応募者のプラスアルファ部分を見極めるために、面接官に裁量をもたせます。面接官ごとに見極める内容に違いが生じるため、面接官としての経験だけでなく、自社理解も重要な要素となります。

半構造化面接の進め方について

あらかじめ決めておいた質問を行い、そのあと個別のケースに応じて面接官の自由な裁量で質問を投げかけ、対話を深めていきます。

「志望動機を教えてください」という質問に対して、「過去の経験を活かして、御社の売上増に貢献したい」と回答があった場合、「入社後に活かせる過去の経験として、どういったものがあるとお考えでしょうか?」「過去の経験を活かしているにもかかわらず、なかなか売上が上がらない場合は、どのように感じますか?」のように、応募者の記憶や考えを少しずつ掘り下げていくような順番で質問を投げかけていくのが良いでしょう。

半構造化面接を実施するメリットとは

一定の評価基準に沿った質問項目を用意することで、誰が面接官になっても一定の基準で応募者を評価できるという構造化面接のメリットを保ちつつも、面接者のスキルや経験による判断も織り交ぜることができます。

応募者の能力や人間性などをバランス良く評価しやすくなります。

半構造化面接のデメリットとは

半構造化面接では面接官の自由な裁量で対話を深めていくため、経験の浅い面接官や主観の強い面接官の場合、一定の評価基準から逸脱した話題に流れてしまったときに軌道修正ができず、大事な面接の場がおしゃべりレベルの浅い会話に止まってしまうというリスクが伴います。

評価基準やマニュアル策定が無駄になってしまう、というデメリットがあるといえます。

半構造化面接における注意点とは

半構造化面接では、ざっくばらんなフリートークのように感じられる局面があります。話題が自社の評価基準から逸脱しないよう、かつ応募者に本音で話してもらえるよう留意することが肝要です。

応募者に「この人になら本音を語りたい」と思ってもらえるような信頼関係を構築できるよう努めましょう。限られた面接時間の中で、信頼を得た上で本心を語ってもらうことが容易ではないことを留意すべきです。

一般的に面接は、1次面接、2次面接と複数回行われます。面接の初期段階においては構造化面接を導入し、応募者をより深く理解し見極めを慎重に行う段階で、半構造化面接を導入するなど、面接の手法を見直すことも必要です。

「半構造化面接」インタビューガイドを作成し面接官の教育を

半構造化面接を導入している企業は大半ですが、採用活動に問題を抱えていないという企業は稀です。内定辞退率が高い、入社した人材がすぐにモチベーションを低下させてしまう、入社後に活躍できない人材が多いなどの、悩みを抱えている企業は、採用人数目標を達成していたとしても面接手法を見直した方がよいでしょう。

検討の結果、継続して半構造化面接を行う場合は、自社の熟練面接官がどんなノウハウを持っているのかを明らかにし、ノウハウを自社内で共有していくことが非常に重要です。

可能であれば、面接における対話のコツを指南した「インタビューガイド」などを作成し、面接官の教育・対話レベルの底上げを行うことをおすすめします。

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