採用フローチャートの5つのパターンと特徴とは?独自にアレンジしよう

採用フローチャートの作成こそ、PDCAの第一歩

採用フローチャートは、説明会、エントリー、テストや面接などの選考から内定出し、内定者フォローから入社までの一連の採用フローを可視化したものです。採用フローチャートの作成は、採用活動における課題とその優先順位付けに役立ちます。

採用人数が足りない、一貫した人材採用ができていない、など人材獲得に苦戦している企業は、まずは自社における現状の採用フローを可視化することを目的として、採用フローチャートを作成してみましょう。

採用フローチャートから見えてくるもの

採用フローチャートを作成すると、まず採用活動の全体像を把握できます。採用フローに沿って振り返ることで、採用活動における問題点やボトルネック、優先して注力すべきプロセスなどが明らかになります。

採用フローチャートを作成することで、いつ・何を準備すべきかといった採用プロセスにおけるTO DOが可視化されるため、生産性向上にも役立ちます。組織内の関係者の協力も仰ぎやすくなり、戦略的に採用活動を行うためのPDCAが実現やすくなるのです。

一般的な採用フローチャート5つと特徴

採用フローは、新卒・中途、職種や職位によっても異なりますが、一般的には5つのパターンに分類されます。それぞれの特徴を説明します。

  1. 標準型採用フローチャート
  2. 説明会・選考一体型採用フローチャート
  3. テスト先行型採用フローチャート
  4. リファラル型採用フローチャート
  5. リクルーター型採用フローチャート

1.標準型採用フローチャート

  1. 企業情報および求人情報を公開
  2. プレエントリー
  3. 会社説明会
  4. 本エントリー受付
  5. 選考開始・筆記試験
  6. 面接
  7. 内定
  8. 内定者フォロー
  9. 入社

標準型採用フローチャートは、日本における従来型の新卒採用で用いられてきた採用フローチャートです。

採用活動の短期化が進んでいるため、標準型採用フローチャートをベースとして、企業ごとに様々なオリジナリティある採用フローチャートが作成されています。

2.説明会・選考一体型採用フローチャート

  1. 企業情報および求人情報を公開
  2. プレエントリー
  3. 会社説明会・同時に選考開始
  4. 本エントリー受付
  5. 筆記試験
  6. 面接
  7. 内定
  8. 内定者フォロー
  9. 入社

説明会・選考一体型採用フローチャートは、説明会と同時にグループディスカッションやテストを実施し、採用期間の短縮が図られている採用フローチャートです。

採用業務の効率化のみならず、応募者を多様な視点から理解するのにも役立ちます。

3.テスト先行型採用フローチャート

  1. 企業情報および求人情報を公開
  2. プレエントリー ・テスト実施
  3. 会社説明会
  4. 本エントリー受付
  5. 筆記試験
  6. 面接
  7. 内定
  8. 内定者フォロー
  9. 入社

テスト先行型採用フローチャートは、説明会開催の前にWebテストを実施するパターンの採用フローチャートです。

採用期間短縮のほか、説明会の段階で絞り込みを行えるため、会場規模や人員人数などコスト削減も見込めます。

4.リファラル型採用フローチャート

  1. 求人情報および採用要件を社内に周知
  2. 従業員からの人材紹介
  3. 面接
  4. 内定
  5. 内定者フォロー
  6. 入社

リファラル型採用フローチャートは、従業員の人的ネットワークを活用して採用活動を進める採用フローチャートです。

自社へのエンゲージメントの高い従業員が、友人・知人に自社を推薦するため、自社へのマッチ度が高い人材の確保を期待できます。

5.リクルーター型採用フローチャート

  1. 求人情報および採用要件を社内に周知
  2. リクルーターの人選
  3. リクルーターが社外ネットワークへコンタクト
  4. リクルーター経由での人材紹介
  5. 面接
  6. 内定
  7. 内定者フォロー
  8. 入社

リクルーター型採用フローチャートは、従業員の卒業した大学の教授やサークルなどを通じて、自社に興味・関心を持つ学生にアプローチする採用フローチャートです。

母集団形成や志望度アップに寄与できる手法として、他の採用フローチャートと組み合わせて活用されることが多いです。

採用フローチャートは自社に適した形にカスタマイズを

採用フローチャートは、最初は一般的なものを参考にして設計すると効率的ですが、改善・改良を重ねて自社独自のものにカスタマイズしていくことで、競合他社との差別化にもつながります。

例えば、自社とのミスマッチを防止するのに役立つミツカリなどのHR Tech導入は、競合差別化を図るための1つの手法ですが、ツール選定および意思決定の判断材料としても活用できます。

人材採用には、複数の関係者がそれぞれの利害を持って関わる場合もあるため、各プロセスにおける目標や担当者などを決めて、定期的な振り返りと改善を行うことが、組織が一体となった中長期的な人材獲得や入社後の人材育成などの戦略人事へとつながるのではないでしょうか。

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