面接の回数が多いメリットは「人材の早期活躍」
面接は多くの企業で実施される選考プロセスとなっています。リクルートキャリアの就職白書2019によると、面接を実施している企業は99%であり、従業員人数が多くなるほど、面接が実施される傾向にあります。
面接の回数が多いと、応募者を複数人の視点から見極められるほか、応募者と企業の相互理解が深まり、入社後の早期活躍を期待できるというメリットがあります。
しかし日程調整にかかる労力が増えるほか、選考期間が長引いてしまうことで選考や内定辞退につながるリスクもあるため、面接の回数を多くする場合は慎重に検討するべきです。
面接の平均回数は2.2回で、減少傾向
面接の実施回数は１回に限りません。doda「採用担当者のホンネ－中途採用の実態調査」によると、面接実施の回数は2回が最も多く、面接回数は2回と回答した企業の割合は67%でした。次いで3回（25%）、1回（6%）、4回以上（2%）が続きます。 大企業ほど回数が多い傾向で、さまざまな役職者が面接を段階的に実施しているようです。
出典元『doda』「面接は平均何回？」採用担当者のホンネ−中途採用の実態調査
マイナビの調査によると、新卒採用における選考の平均回数は2.7回と報告されています。若干ですが、前年よりも選考回数が減り、選考期間も短くなっていると指摘しています。
一方で、内定辞退も多く発生しています。他社から内定が出たことを理由にした内定辞退も増えており、スピード感のある採用選考が求められています。
採用予定数を達成することは、人事の最終目標ではありません。採用した人材が長く自社で活躍してくれることを目標とするならば、面接の回数が多いことによるメリットやデメリットを抑えておくべきです。
面接の回数ごとに、誰が何を見極めるかを明確に
面接では回数ごとに、見極めたい項目や実施時間が異なります。一般的には人事担当者が基礎能力や希望の雇用条件を確認し、部署責任者が職場や業務へのスキルマッチおよびカルチャーマッチを見極めます。最終面接を担う社長や役員は、会社や事業の成長にとって役立つ人材かどうかを長期的な視点で評価します。
面接の回数を多くする場合は、自社の採用要件に沿って、どの項目をより深く見極めたいのかを明確にしたうえで、合理的に面接の回数と適切な面接官を設定するべきです。
面接の回数が多いメリットについて
面接の回数が多いことで得られる企業のメリットは、下記が挙げられます。
- 応募者を複数人の視点から見極めることができる
- 応募者の様々なエピソードを引き出すことができる
- 口説きに使える機会が増える
- 応募者とのコミュニケーション量が増えて、適切な配置や業務にアサインしやすくなる
面接の回数が多いことによって、応募者側にもメリットがあります。企業理解を深めたり、自分に合うかどうかの見極めに役立つほか、入社後の活躍イメージを描きやすくなります。このため入社後早期の活躍を期待しやすくなり、企業と応募者の双方にとってメリットがあるといえます。
面接の回数が多いデメリットについて
面接の回数が多いことによる企業のデメリットは、下記が挙げられます。
- 応募者が面接に行く時間の都合をつけにくい
- 他社の内定が先に出てしまうことで辞退されてしまう
- 採用合否を決めるでに時間がかかった末に不合格となった応募者から会社に対する評価が下がり、悪評が拡散されてしまう
- 人事以外が面接官を担当する機会が増え、社内調整に労力がかかるほか、現場の負担が上がる
面接の回数が多くても辞退を防止するポイント
面接回数が多く最大のデメリットは、選考期間が長引くことで選考や内定を辞退されてしまうことですが、辞退を防止するポイントは2つあります。
1つは、応募者の負担を軽減することです。例えば、1回の面接時間を短縮することや、web面接や電話面接などを導入して応募者の移動コストを削減することなどが考えられます。
もう1つは、面接後の合否判定にスピーディに行うことです。合否判定を待っている期間は、求職者としてもストレスになります。合否判定が遅い場合、選考に落ちたと判断して、他社の選考を進めていく場合も挙げられます。
面接の回数が多い場合は、面接官の教育がより重要になる
面接回数が多い場合、企業と応募者の相互理解を深めることができ、見極めや口説きにかけられる時間が増えますが、応募者や現場社員の負担は増えるため注意が必要です。
複数の現場社員や人事担当者および役員・社長と、面接に携わる人が増える分、一丸となって応募者の好印象を得るためには、面接内容の設計や面接官の教育がより一層重要になります。面接回数を多くする場合は、慎重な見極めが必要となる管理職の採用など、採用目的に合わせて合理的に検討しましょう。