人材マネジメントの課題とは
リーマンショック以降、求人倍率が増加の一途をたどり、人材採用のハードルが上がり続けているなか、人材獲得だけでなく育成についても課題はたくさんあります。
リクルートマネジメントソリューションズの調査によれば、「人事・組織戦略上の課題」として「自分の後任を担える人材・次世代リーダーが育っていない」「採用した人材のパフォーマンスが上がらない」「パフォーマンスの上がらない人材を代謝できない」など、パフォーマンスやマネジメントに関して課題を感じている企業が多くあることがわかりました。
出典元『リクルートマネジメントソリューションズ』成長企業における人材・組織マネジメントに関する実態調査
組織内の生産性については、「パレートの法則」で論じられることが度々あります。パレートの法則によれば、組織内で優秀な人材が２割・そうでない人が８割になるといわれており、人材マネジメントを行なう上でも、ざっくりとこのような見立てを持つと、自社の組織構造が少しクリアに見えます。
組織の人材育成体制についてはどうでしょうか？内閣府は、管理職・一般職員の双方からアンケートをとり、マネジメント行動についての調査を行いました。その結果、双方で「部下のキャリア形成や人材育成に対する支援」がマネジメントが十分でないものの１位として挙げられており、人材育成制度の整備・運用に課題が多くあることがわかりました。
出典元『内閣府』管理職のマネジメント能力に関するアンケート調査 結果概要（最終報告）
今回は、アメリカでは十数年以上前から取り入れられている成果を挙げるためのマネジメント手法である「行動科学マネジメント」について説明します。
行動科学マネジメントとは？どんな手法なのか
行動科学マネジメントとは、行動分析学を元にした人材マネジメントのことです。行動分析学はアメリカで発達した学問で、人の「感情」という曖昧なものではなく、行動に注目することで人の行動原理を科学的に分析することを目的としています。
この学問をベースとしたマネジメントは、ビジネスではもちろん、教育や人材育成でも有効であり、特に「行動を起こす動機付け」を的確に行えるという点でメリットがあります。
行動分析学において解決できる課題について
行動分析学は、人間の意思決定メカニズムを明らかにすることが最大の課題です。そして科学として重要な「再現性」を担保するために、感情という曖昧さを含む要素でなく、実際に人間が起こした行動について詳しく調査します。
行動分析学では、その行動を起こした原因となる論理構造を見つけ出し、対象としていたものが一般的にどのような現象なのかを議論します。この発想は人材マネジメントにおいて、特に制度や育成計画の設計など「一対多数」を想定した場での応用が期待できます。
行動科学マネジメントを活用することで企業が得られるメリット
行動科学マネジメントを活用した人材マネジメントは、科学的な妥当性に基づいているため、再現性が高い人材育成ができるメリットがあります。どのくらい数の人材がどんな実績を残したかを定量的に記録することにより、統計的なフィードバックができる、その結果によりマネジメントがうまくいっているか、それとも失敗しているかも客観的に分析できます。
人事制度や育成計画のブラッシュアップを根拠を持って行えますので、組織全体を改善していくPDCAサイクルを構築できるのも大きなメリットです。
行動科学マネジメントを活用することで従業員が得られるメリット
従業員側から見ても、行動科学マネジメントを利用した人材マネジメントにはメリットがあります。特に昇格などの人材采配では、明確な規定がなければ「好き嫌い」とも見えるような恣意的な印象が生まれます。納得できない待遇を受けた従業員は、納得できないがゆえに大きな不満を抱き、モチベーションの低下や退職の原因ともなります。
科学的に裏付けがとれて、しかも感情などの曖昧な要素に頼らない制度が運用されると、上述のようなリスクを回避できます。従業員のモチベーション管理にもつながりますので、全体の生産性の向上も期待できます。
行動科学マネジメントで再現性の高い人材管理を
行動科学マネジメントとは行動分析学から生まれたマネジメント手法です。科学的な裏付けがあるマネジメント手法なので、「誰が行っても再現できる」ことが大きなメリットです。同じ行動を起こせば同じ結果が得られるマネジメントですので、人事制度・育成計画の設計で大きな効果が期待できます。
結果を出すための望ましい行動を見つけ出し、望ましい行動を継続してもらえるようにマネジメントすることで、より多くの活躍社員を育成することができます。