リクルーターには果たすべき「４つの役割」がある
リクルーターとは、自社への入社を希望する求職者と面談を行い、自社への理解促進や志望度向上を図るなど、４つの役割を担っています。
リクルーターには一次面接官としての役割もあり、うまく機能すれば企業と求職者の双方にメリットがある制度として注目されています。
リクルーター制度は母集団形成を左右する
ディスコが発表した「リクルーターとの接触経験」 レポートによると、就職活動中にリクルーターとの面談を経験する学生は4割以上で、年々増加傾向にあります。
出典元『キャリタス就活2017』就活生に聞いた「リクルーターとの接触経験」
リクルーターと接触して良かったことがあると回答した学生は96％で、最も多かった理由は 「事業内容や社風など企業理解が進んだ」。リクルーター制度の導入が、母集団形成に役立つことは明らかです。
出典元『キャリタス就活2017』就活生に聞いた「リクルーターとの接触経験」
リクルーターに対する印象がその企業への志望度にどの程度影響するのかを尋ねた質問については、実に9割弱が「影響がある」と回答しており、企業側はリクルーター制度がうまく機能するよう改めて留意すべきだといえます。
出典元『キャリタス就活2017』就活生に聞いた「リクルーターとの接触経験」
リクルーター制度の意味や定義、役割について
リクルーター制度とは、企業の採用活動において、主に人事以外の従業員が求職者に対して、自社のPRや志望動機形成を行うために面談を実施することを意味しています。
社風や仕事内容から、面接では聞きづらい福利厚生・働き方など、企業と求職者が幅広く話し合うことで、双方の理解を深めることができる手法として注目されています。
リクルーターが果たすべき「４つの役割」とは
一次面接官としての役割もあるリクルーターには、果たすべき４つの役割があります。
- 母集団形成
- 自社への理解促進
- 志望意欲向上
- メンターとして応募者に伴走
１．母集団形成
自社に対して興味関心がある求職者と、積極的に面談を行い、採用対象者を幅広く集める役割があります。
自社の採用要件を把握し、マッチ度の高い求職者と、いち早くコンタクトを取って関係性を構築することが求められます。
２．自社への理解促進
企業説明会や転職フェアなどでは伝えきれない、社風や仕事内容などを個別に伝えていくことで、自社に対するより深い理解促進を図ります。
３．志望意欲向上
書類選考など採用の初期フェーズでは、求職者側もまだ、自身の就労ニーズにあった企業を選定している段階です。
求職者の話に傾聴し、本人も気がついていないような要望を引き出しながら、適宜自社の魅力を伝えていくことで、志望意欲向上を図るという役割を果たします。
４．メンターとして応募者に伴走
選考が進んでいくなかで、求職者の相談に乗り、アドバイザー的な役割を果たすことも重要です。
選考が進むなかで自問自答する応募者の不安に寄り添うことで、応募者の人柄や価値観をより深く把握でき、自社に対する印象も向上できるでしょう。
リクルータ制度導入のメリット
リクルーター制度を導入する企業側のメリットとしては、自社の採用要件にマッチする人材にいち早く出会えることが挙げられます。質の良い母集団形成に役立つでしょう。また、候補者の人柄や価値観をより深く把握できることも、大きなメリット。一次面接官として、スクリーニングの役割も果たすことができます。
一方、求職者側にもメリットがあります。興味のある企業で実際に働いている従業員から直接話を聞くことができ、企業や業界に対する理解を深められます。情報収集が進むことで、自分自身の就労ニーズにマッチした就転活動が可能になるでしょう。
リクルーター制度のデメリット・注意点について
リクルーター制度には、もちろんデメリットもあります。
企業側のデメリットとしては、リクルーターの選定や教育に時間や労力を要する点です。大学の研究室や、サークル・ゼミなどのネットワークを構築し、幅広く人材にアプローチする必要があり、リクルーターにかかる負荷が高いことにも注意すべきです。
求職者側のデメリットとしては、企業がリクルーター制度を設定するスタンスが不明確であることが多く、純粋に情報収集の場と捉えて良いのか、あるいは選考過程の一部なのか、悩んでしまうという点が挙げられます。正式な面接ではないため、リクルーターとの連絡が自然に途絶えるなど、企業側からフェードアウトされてしまうという問題も発生しています。
リクルーターの「選定と教育」が重要である
リクルーター制度は上手く活用できれば、自社の採用要件にマッチした質の高い母集団形成に有効な手段となり得ます。応募者の人柄や価値観を把握できるため、一次面接官としてスクリーニングの役割も果たす場合もあるでしょう。内定者に対しては、入社までの内定辞退防止にも役立つ手段です。
制度設計がきちんとできていない場合には、候補者の志望度が下がってしまうリスクがあります。今後も継続的にリクルーター制度を実施する予定であれば、求職者からの意見・感想に耳を傾け、自社のリクルーター制度が効果的に運用されているかを見直してみてはいかがでしょうか。特に、リクルーターの選定や教育は、明確な基準を持って行うことが重要です。