継続して成長し続ける組織作りのために必要なこと
日本能率協会の調査によると、組織開発や事業拡大の重要性や課題に関して、現在の短期的な経営課題としては「収益性の向上」や「人材の強化」などが上位に挙げられています。ところが、5年後の経営課題となると、「事業基盤の強化・再編、事業ポートフォリオの再構築」など、根本の事業戦略や方針の見直しをあげている企業が多く存在します。
出典元『一般社団法人 日本能率協会』日本企業の経営課題2018
現在の課題の過去の10年間の推移を見ると「新製品・新サービス・新事業の開発」と「事業基盤の強化・再編、事業ポートフォリオの再構築」、「品質向上」が右肩上がりで上昇しています。
出典元『一般社団法人 日本能率協会』日本企業の経営課題2018
リクルートマネジメントソリューションズの調査では、新規事業創造の障害として「社員の関心・力量の不足」や「経営の力量不足」が課題として挙げられています。
出典元『リクルートマネジメントソリューションズ』新規事業創造に関する人事の実態調査
今回は成長し続ける組織において重要なラーニングオーガニゼーションについて説明します。
ラーニングオーガニゼーションとは？学習する組織について
ラーニングオーガニゼーションとは「人々が継続的に能力を広げ、望むものを創造したり、新しい考え方や普遍的な考え方を育てたり、人々が互いに学びあうような場」のことで、学習組織を意味しています。ラーニングオーガニゼーションは、マサチューセッツ工科大学のピータ・センゲ教授が提唱しました。
学習組織とは、全ての社員が継続的な学習によって組織の問題発見と解決に関わり、組織全体を継続的に向上させていることを指します。組織自体が学習し、組織メンバー一人ひとりが責任を持って業務を行う中で創造性を高め、組織として個々人の力を結集するスキルを養っていくことを目指しています。
ラーニングオーガニゼーションの目的について
ラーニングオーガニゼーションが生まれた背景には、時代の変化が挙げられます。技術、知識がどんどん進化し、時代が変化するスピードは年々早まっています。知識・ノウハウが陳腐化し、情報のアップデートを進めることが重要となってきました。自ら現場で新しい知識を学習し、情報・ノウハウを身につけ、主体的に行動していく必要が生じてきたのです。
今までのようなトップダウンでの教育や指導では追い付かず、統一性や均一性などを重視していた今までの組織では変化に対応できなくなってきました。現場の組織で自ら学び、アップデートしていくラーニングオーガニゼーションの必要性が求められるようになりました。
それぞれの組織で変化を先取りし、価値を創造することを目的として自ら学習する組織、ラーニングオーガニゼーションが生まれたのです。
ラーニングオーガニゼーションの構成要素について
ラーニングオーガニゼーションを実現する手段として挙げているのは次の5つの構成要素です。
- システム思考を持つ
ビジネスにおける構造的相互作用を把握する力 - 自己実現の達成
メンバー一人ひとりが自己を高める意志を持つ - メンタルモデルの克服
凝り固まったものの考え方を克服する - ビジョンを共有する
個人と組織のビジョンに整合性を持たせる - チーム学習の実施
対話を行うスキルと場を養う
ラーニングオーガニゼーションを導入する企業としてのメリット
ラーニングオーガニゼーションは学習する組織ですので、常に学び進化をしていくことができます。所属する社員が自主的な学習を行い、社員同士の学び合いを通じて、今ある組織文化や戦略の枠に縛られない新しい考え方や問題解決の手法を自ら考えることができる組織になります。
新しい戦略や仕組みがつくられ、発展的に成長することができるでしょう。
ラーニングオーガニゼーションを導入する従業員としてのメリット
ラーニングオーガニゼーションを導入することで、今までの管理型の組織から、新しいチームワークを形成する組織へと変化することができるので、社員一人ひとりが自らごととして仕事ができるようになります。与えられた課題を行うのではなく、各社員が自分から様々な問題を発見し解決していくスキルを習得することができるでしょう。
従来の組織形態に比べ課題発見から解決までの時間短縮が図れ、業務もスピーディーになっていきます。個人の成長に繋がるだけでなく、生産性アップによって無駄が省かれ、快適なワークライフバランスを形成できる点もメリットになるでしょう。
全員が課題発見と解決を行うことができる組織は成長がはやい
ラーニングオーガニゼーションとは、学習する組織のことであり、組織に属する全員が組織に対する課題発見と解決を行う組織のことです。
会社を中長期的に成長させ続けるために、ラーニングオーガニゼーションは非常に重要な概念であり、組織を構成する人材の最大限の活用が人事部や経営者に求められます。