採用ルートとは?多様化する母集団形成手法の特徴を知り、活用しよう

企業の人材獲得競争の激しさは続くと予想される

少子高齢化、労働力人口の減少は、企業の人材獲得競争を激化させ、近年母集団形成の段階でも頭を悩ませている企業が多く存在しています。

厚生労働省の調査では、有効求人倍率は右肩上がりになっています。有効求人数が増加している一方で、有効求職者数が減少していることが原因です。

有効求人倍率
出典元『厚生労働省』一般職業紹介状況(平成30年12月分及び平成30年分)について

今後も労働力人口は減り続けると予測されているため、有効求人数が減少しない限りは人手不足の現状は変わらないことになります。

労働力人口の推移
出典元『厚生労働省』労働経済の基礎的資料

株式会社ディスコの行った調査結果によると、2020年新卒採用を前年度から増やすと回答した企業は29.0%で、減らすと答えた企業は9.8%と増加傾向にあることが分かります。母集団形成における想定と実態においての調査では、想定よりも少なかったと答えた企業が49.0%とおよそ半数を占めており、今後の母集団形成においても競争はますます激しくなることが想定されており、従来どおりのやり方だけでは限界を感じることも多くなることが予想されます。

2020年卒採用見込み
出典元『株式会社ディスコ キャリタスリサーチ』2020年卒 採用活動の感触等に関する緊急企業調査

実際企業側が行う母集団形成の手段も多様化しており、一般的な企業説明会だけではなく、スカウトメールやリファラル採用、インターンシップの早期化などを駆使しながら、母集団形成を行っているという現実があります。

今回は母集団形成時に様々考えられる採用ルートについて説明します。

従来の流れとは異なる採用ルートが増加している

HR総研が行った「2019年卒学生 就職活動動向調査(6月調査)」の結果によると、今まで学生の就職活動の第一歩として企業へ登録を行うプレエントリーの数は年々減少傾向にあります。

プレエントリー社数の経年比較
出典元『HR Pro』HR総研:「2019年卒学生 就職活動動向調査(6月調査)」結果報告 vol.2

2017年と2019年を比較してみると、プレエントリー数が「40社以下」の割合は54%から72%と18%も増加しています。逆にプレエントリー数が「81社以上」という学生は、17%から5%と12%も減少していることが分かります。同時に企業説明会やセミナーへの参加率も減少傾向が見られることから、この2~3年の間で就職活動を行う求職者の中でもプレエントリーをしたり会社説明会に参加することだけが就職活動ではないという意識が少しずつ浸透してきていることがわかります。これらの結果から、求職者自身の選択肢が広がっているということが言えます。

面接社数の変化を見ると、とりわけ一人あたりの面接数が減少している傾向は見られず、従来どおりの面接数をこなしている求職者がほとんどだという結果が出ています。

面接社数の経年比較
出典元『HR Pro』HR総研:「2019年卒学生 就職活動動向調査(6月調査)」結果報告 vol.2

プレエントリー社数は減少しているのに面接の社数は変化していません。何を意味しているのかと言うと、これまでの就職活動の一連の流れであった「プレエントリー」や「個別セミナー・会社説明会」という経緯をたどることなしに面接に行くパターンの求職者が増加しているという背景が考えられます。

新たな採用ルートにはどのようなルートが考えられるのでしょうか?

  • リファラル採用

企業の一番の理解者と言える社員の人脈を活用して、その友人や知人、元同僚を紹介、推薦してもらい採用へつなげる方法を指します。

  • ダイレクト採用

その名の通りダイレクト「直接」に企業側から求職者に対して積極的にアプローチをして採用活動を行う方法を指します。具体的には、採用媒体を通じたり、SNSやプライベートメッセージを介して行われています。

  • SNS採用

いわゆるソーシャル リク ルーティングと言われる採用方法です。企業がSNSいわゆるFacebookやInstagram 、Twitter、を活用し、採用活動を行うことを指します。

採用ルートが多様化している背景には、新卒採用にこだわるあまり第二新卒や中途採用などの人材を有効活用しきれて来なかったという背景が、今の企業の人材不足を加速させていることも考えられます。

新卒の採用後3年以内の離職率が30%台前後を脱出できないのも、今までの採用方法に問題があることを企業側が意識し始めた結果でもあると言えます。採用ルートの多様化については加速していくことが考えられ、より第二新卒や中途採用のように求職者の人柄や個性、経験値に迫った採用が重視されて来るのでは無いかと予想できます。

採用してからのミスマッチや離職率を下げるためにも、こうした採用ルートの多様化は広く認められ、企業側だけでなく求職者からもアプローチできる採用方法が一般的になっていくことが想定されます。企業と求職者の双方向でマッチングできることが、企業にとっても求職者にとっても納得のできる採用につながるのではないでしょうか。

採用ルートの多様化に柔軟に対応することが大切

採用ルートの多様化が顕著化していますが、今後もその流れは加速していくと考えられます。採用ルートの変化に求職者も対応し、色々な方法で採用活動を進めていくことが求められるでしょう。

企業側も変化に対応していくことはもちろん、積極的に取り入れて行く必要もあります。採用ルートが多様化している背景には色々ありますが、自社で導入を検討する際には、現状の採用活動の課題を洗い出し、各採用ルートの特徴やメリット・デメリットについて理解した上で検討をすすめることが大切です。

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