仕事をすぐ辞める人には特徴がある
１つの会社で働き続けるか、それとも転職をするか。日本では長く終身雇用の文化が定着していましたが、グローバル化や雇用のダイバーシティが促進され、人それぞれのキャリアプランの幅が広がりました。
とはいえ、人材不足は深刻です。人が採りにくい現状だからこそ離職率の改善は多くの企業で急務となっています。しかし、大学新卒者の三年離職率は３割を超えているという状況が何年も続いており、具体的な対策が進んでいないことが示唆されています。
厚生労働省の調査によると、50代半ばまでの転職回数は0回が約半数という結果が得られました。
終身雇用の考え方が残る世代とも考えられますが、2回以上転職している人は30%以上おり、これは転職する人と転職しない人には特徴があることが推測されます。
今回は、仕事をすぐ辞める人の特徴を紹介し、採用面接の段階でどう見分けるかを紹介します。
仕事をすぐ辞める人はそもそも価値観がちがう
大切なことは「全ての人間にとってベストな会社など存在しない」ということです。人も会社もそれぞれに価値観や大切にしたいものが異なっていますので、全ての人間を対象にその差をゼロにするのは原理的に不可能です。だからこそ、まずは自社にフィットする可能性がある人材をしっかり見極める必要があります。
人には２つの性質があります。１つはこれから改善・成長が期待できる「後天的性質」、そしてもう１つは生涯を通じてほとんど変わらない「先天的性質」です。採用の段階で特に注意深く見極めたいのが後者の「先天的性質」で、これは性格や価値観が該当します。
仕事を辞めない人づくりには、まず「会社が掲げる理念や目標に共感できる人材」を探すことが前提条件となるのです。
すぐ辞める人を面接で見極める
そもそも会社との価値観や考え方のベクトルが合わない求職者は、とれだけ能力が高く根が真面目でも、長続きしない可能性があります。採用面接ではまず「根本的に合わない求職者」を外していくのが定跡となっています。
「会社のことを調べて来ていない」という求職者は要注意です。こうした求職者は給与や待遇などのごく基本的な情報のみを頼りに応募してきていると推測され、価値観や考え方については就職において重視していない傾向があります。
視点を変えれば「応募はこれから知ってもらうためのきっかけ」という考え方もできます。スキル・経験が豊富だったり、仕事を通じて実現したいビジョンに自社との共通点が見出せる場合、こちらから求職者を「口説く」ように動くことも大切です。こちらの熱意が伝わって入社となれば、すぐ辞めるということにはなりにくくなります。
すぐ辞める人の特徴としてよくあるのが「飽きっぽい性格」の人です。しかし、この特徴はマイナスイメージのものですので、面接で本人の口から話されることはまずありません。
このタイプの求職者の見分け方は、履歴書や職務経歴書にあります。短期間での転職を繰り返している人は「辞め癖」のようなものが付いていると疑ってみましょう。もちろん心身の健康など複雑な理由による退職も考えられますが、「仕事を辞める」という決断は生活を営む上で重要度の高い問題です。それについて明確かつ一貫した理由がない人は「嫌だったらなんとなく辞めてしまう」ことを繰り返していると考えられます。
コミュニケーション能力が備わっていないひともすぐ辞めてしまいがちです。上司や同僚との人間関係がうまくいかず辞めてしまうというのは、退職理由のなかでも主要なものに挙げられます。ただ退職者本人のみに原因があるというケースばかりではないため、「人間関係が原因で辞めた＝コミュニケーション能力が低い」ということにはなりません。
「コミュニケーション」という概念が抽象的であるため、具体的にどういうスキルをコミュニケーションスキルと呼ぶのか自社で明確に定義する必要があります。
すぐ辞める人のコミュニケーションスキルの特徴として「協調性のなさ」が挙げられます。相手の感情や考え方を尊重できず、自分が抱える不満をすぐ口にしたり、何事も否定から入るような喋り方をする人は、周囲の人間関係を悪化させる危険性を抱えています。最悪の場合、他の社員のモチベーションまで下げることにつながるので、この点は特に慎重に見極めたいポイントです。
見分け方のポイントは「面接でこちらが期待していることに対して過不足なく返答できているか」です。ビジネスで必要なコミュニケーション能力は、状況を客観的に把握し、相手が期待していることを的確に差出せる能力です。相手の話を聞かずに喋りすぎてしまう人、あるいはこちらの意図を正しく汲み取れず、会話が噛み合わない人は要注意です。
採用活動の効率アップにはデータの収集・分析が大切
仕事をすぐ辞める人を見分けるためには、仕事を辞めない人と同様にまずはその特徴を把握することが大切です。そのために、どのような人がすぐに辞めてしまうのかを自社従業員のデータや傾向を分析することからはじめて見ましょう。
注意すべきことは、仕事を辞めてしまった人のデータは取れないということです。長期的に自社で活躍してくれる人材と違い、すぐ辞める人のデータの取得は難しいため、在職中からデータを取得しておくようにしましょう。こうしたデータは中長期的な視点から見ても、人材マネジメントに非常に有効です。