ARCSモデルとは?従業員のやる気やモチベーションを引き出すために

学習意欲を高めることが社員のモチベーションアップにも効果的

社員のモチベーションは本人のやる気に作用するだけではなく、会社の生産性や業績結果にも繋がります。

ベイン・アンド・カンパニーとプレジデント社が行った共同調査の結果によると「やる気が出ない」モチベーションの社員の状態は「やる気に溢れている」社員の状態に比べて、およそ30%も生産性が低くなります。どんなに優秀な社員であっても、モチベーション次第でパフォーマンスの低下というのは起こりうることだということが分かります。

従業員の意欲と生産性の相関
出典元『PRESIDENT Online』”3人に1人”の不満社員を奮起させるには

ダイヤモンド・オンラインが全国で行ったアンケート調査結果によると、働く男女のおよそ37%が「仕事に対してやる気が出る」と回答しており「やる気が出ない」人が半数以上いることが分かります。

あなたが今働いている会社は「仕事をやる気が出る」会社ですか。それとも「仕事をやる気が出ない」会社ですか。

出典元『DIAMOND online』なぜ「やる気」が出ないのか?会社が知る由もない社員のホンネ大調査

社員のモチベーションを向上させるための取り組みは、会社の発展には重要課題であり、アンケート結果からも多くの企業が今すぐ取り組むべき施策と言えます。モチベーションの向上維持管理の理想としては自発的な取り組みですが、なかなか自発的に取り組める理想的な社員というのは少ないのが現状です。

教育分野において、学習意欲を高めるやる気の出る動機付け方法として「ARCSモデル」があります。今回は社員のモチベーション向上にも活用可能性のある「ARCSモデル」について説明します。

教育現場で活用されてきたARCSモデルとは

ARCSモデルとは、1983年にジョン・ケラーが提唱した考え方です。主に教育現場において、学習者にやる気を出させる為にはどうしたらいいのか?という視点になり考えられた、学習者をより積極的に学習へと取り組ませるための動機づけをモデル化した考え方です。

ARCSモデルの「ARCS」とはARCSモデルを構成する4つの要素の頭文字を取ったものです。ジョン・ケラーは、なぜ学習者にやる気が出なくなるのかについて4つの側面から分析し対策することが最も効果的であると考えました。その内容について説明します。

1.Attention(注意)

学習者のやる気の低下やマンネリ化を避けるためには、探究心を刺激するよう注意を引きつけることが大切です。

学習者にいかに「面白そうだ」と思わせることが重要です。

2.Relevance(関連性)

その学習が将来どんな意味を持つのかを知ることで、学習活動と将来の関連性が生まれます。

何のために努力をする必要があるのかを意識し、学習課題を理解し学習することで得られる成果にやりがい(意義)を感じることで意欲が湧いて来ます。

3.Confidence(自信)

学習方法や成果に対して、自分だけの成功体験をすることで、やればできる!という自信が生まれます。

やっても無駄だと思いながら学習に取り組むよりも、自信を持って取り組むことがやる気に繋がります。

4.Satisfaction(満足感)

学習した成果が実を結び成果として実感できると、一生懸命やってよかったという気持ちが芽生えます。

「やってよかった」という気持ちが次の学習意欲に繋がります。

ARCSモデルはビジネスシーンにも応用できる?

ARCSモデルをビジネスシーンに活用するとしたらどのような状況が考えられるでしょうか?

上司や先輩が部下や後輩に対して学んでほしいスキルや読んでほしい本などがある場合、ただ単におすすめするよりは、ARCSモデルを活用することで部下や後輩が自発的にやる気を出して取り組むことにつなげられます。

ARCSモデルを活用するメリットは、本人にやる気を持って取り組ませることができることにあります。ただ単純に知識を押し付けたり、習得を強要することは簡単です。しかし自発的な学習意欲が加われば、習得の速さや精度は格段にアップすることが想定できます。

ビジネスでARCSモデルを活用する際には、それ相応の対価として、習得に応じた職位のアップや昇給などを取り入れるとより効果的です。自分が頑張ったらそれ相応の評価を会社や上司から受けられたということも自信ややりがいに大きく影響を及ぼします。

社員のやる気をARCSモデルで自然に引き出すことが重要!

ARCSモデルは、本人のやる気やモチベーションをアップさせるための方法について、モデル化した考え方です。ARCSモデルの構成要素を理解して丁寧に実行することで、教育現場だけでなくビジネスシーンにおいても十分に活用できる考え方と言えます。

企業の人材育成の観点から見た時に、従業員個々人の成長はもちろん、組織やチーム全体の成長を目指すための取り組みとして有効活用することが期待できる考え方と言えます。

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