日本の従業員は、今の会社に満足しているか？
従業員満足度（Employee Satisfaction（ES））とは、その名の通り従業員の社内での満足度を表す指標です。
マーケティングリサーチ会社の株式会社アスマークは「現在の会社に満足しているのは約４割で、満足している人は過半数以下である」という分析レポートを公開しました。
出典元『ASMARQ』1万人データから探る、社員の離職要因とエンゲージメント（愛着心・思い入れ）に関する分析レポート 【職種別・役職別】
米ギャラップの調査では、日本は「熱意あふれる社員」の割合が６％しかないことが解ります。この割合は、米国の３１％と比べて大幅に低く、調査した１３９カ国中１３２位と最下位クラスだということです。
出典元『日本経済新聞』「熱意ある社員」6%のみ 日本132位、米ギャラップ調査
ベイン・アンド・カンパニーとプレジデント社が共同で調査した結果「やる気あふれる社員」は「満足している社員」よりも生産力が２倍以上あることがわかりました。「満足していない社員」と比べると、３倍も生産性が高いことがグラフからもわかります。
出典元『PRESIDENT Online』”3人に1人”の不満社員を奮起させるには
従業員満足度を調査する目的とは
企業が従業員満足度を把握するために、従業員を対象として実施する調査のことを従業員満足度調査といいます。
従業員満足度調査では、仕事内容や職場での人間関係、各種人事制度やワークライフバランス、会社への愛着度など、様々な観点から、日々の業務を通じてどの程度の満足感を得ているかを問うことができます。
調査結果は、現時点における従業員満足度の把握の他、職場環境の改善や教育体制・研修などの見直し、福利厚生の充実など様々な形で活用できます。しかし目的に沿った調査を行わなければ集計した結果を分析できなくなり、従業員の不満に対する対策を立てることができなくなります。
従業員満足度調査を成功させるためには、調査の目的や活用方法を明確にすることが大切です。目的に沿った調査を行うためにも、調査項目の設計も非常に重要です。
今回は従業員満足度調査のアンケート項目について説明します。
従業員満足度を調査する際に必要なこと
従業員満足度調査は、一般的にアンケート形式で行われます。
調査を行う際に重要なのは、「どれだけ従業員の本音を引き出すことができるか」です。上辺だけのアンケートでは、従業員にとっては何のメリットもありません。それどころか従業員の貴重な労働時間を使って行うため、調査自体を「時間を取られる余計な作業」というデメリットに捉えられかねません。
従業員の負担にならず、具体的な意見を引き出すことができるようなアンケートになるように配慮が必要です。例えば無記名方式にする、選択式のアンケートではなく記述式にして具体的な意見を聞く、という方法が考えられます。
正社員だけでなくパートや派遣社員の方の意見を聞くというのも、社内環境の改善に繋げるためには必要なことでしょう。
従業員満足度調査の３つのポイント
アンケートを作成する際に気を付けておきたいポイントを説明します。
１．少ない質問数に留める
従業員満足度調査は、従業員の貴重な時間を使って行う調査です。大量の質問を投げかけてしまっては回答自体の意欲を削ぐことになり、正確なデータが取れない恐れがあります。逆に少なすぎると、調査した結果をうまく活用できなくなってしまう可能性があります。
目的から外れた設問では、集計も分析もできません。目的に沿った設問にする、全体を通して同じ種類の設問を省くといった配慮が必要です。
２．経営陣への報告を主目的としない
集計結果を経営陣に報告する必要はあるでしょう。しかし、報告することが目的ではありません。
調査を行う最大の目的は、調査結果の分析を行うことにより、改善するべき点や企業が抱えている見えない課題を明確にする、そして今後の対策や改善方針を決定することです。
調査を行う目的を明確にすることは、アンケートの設問を設定するためにとても重要です。従業員がより満足度を高めるための改善や施策を打ち出す材料になることを意識して作成しましょう。
３．堅苦しい表現を使わない
堅苦しい表現では、従業員が回答する際の思考に制限を掛けてしまうことがあります。従業員が気軽に回答できるような表現を使う必要があります。また、本音を引き出すことができるような設問であることが必要です。
代表的な設問項目
自社で従業員満足度調査を行う場合、最も大切なのが質問事項の確定です。
調査の目的として、何を把握したいのかということが大きなポイントとなります。調査の目的にあった質問内容の事例とともに紹介していきます。
- 仕事に関する項目
- 働く条件に関する項目
- 会社に関する項目
- メンタルヘルスの状態の把握をしたい
- キャリア希望の把握をしたい
- 上司に関する項目
１．仕事に関する項目
仕事の難易度の適切さ、裁量権、仕事内容の面白みといった仕事内容の充足に関する項目が挙げられます。
総合的な満足度や、定着に関する意向などに関する項目です。
- 仕事の負荷は適切ですか
- 職位に対して適切な業務量ですか
- 仕事内容は充実していますか
２．働く条件に関する項目
労働時間、給料といった働く条件に関する質問をします。部署内・部署間の交流はどれほどできているかといった質問も本項目に含まれます。
評価制度への満足感、給与の納得感、異動や昇進の公平感、福利厚生の充実といった項目が挙げられます。
- 給与には満足していますか
- 残業は無理のない範囲内に収まっていますか
- 部署内の協力体制は十分ですか
３．会社に関する項目
会社の経営理念やビジョン、戦略や将来性、設備・インフラなどに関する項目です。会社の理念に共感しているかといった会社に関する質問をします。
情報インフラが整備してあるかといった質問も本項目に含まれます。
- 会社の戦略や業績に満足していますか
- 市場変化に対し迅速に対応できていますか
４．メンタルヘルスの状態の把握をしたい
助け合い称え合う風土の有無、モラルの高さ、セクシャルハラスメントやパワーハラスメントの有無など、職場の雰囲気に関する項目です。
仕事の量、労働時間、ワークライフバランス、業務へのストレスといった項目も挙げられます。
- 仕事の負荷が適当ですか
- 人間関係で悩みはありますか
- 私生活での負荷になっていることや心配事はありませんか
５．キャリア希望の把握をしたい
仕事を通じて身につく知識や能力、昨年以前と比較しての成長感、成長スピードに関する満足感など、人材育成や自己成長への満足度に関する項目が挙げられます。
- キャリアデザインとの適合性はとれていますか
- 希望する職種などはありますか
- 取得したいと考えている資格があれば教えてください
６．上司に関する項目
上司・部下間の関係性、上司や上役への尊敬度や指導への満足度などが挙げられます。
- 上司の指導・マネジメントの体制は、満足いくものですか
- 頼りになる（相談できる）同僚や上司はいますか
自社の従業員満足度を本当に調整したいなら、独自のアンケートを作ることが重要
従業員満足度調査でのアンケートは、従業員が回答しやすい形での設計をすることが必要です。自社が解決しなければならない課題をどのようにして明らかにするのかの目的意識を明確に持った上で、設問に落とし込んでいきましょう。
調査を行うのは、集計した結果に対しどの集合にその傾向が多いのか（例えば、多くの若い従業員が同じことを思っているのか、多くの女性が思っているのか、など）しっかりと分析を行って、改善につなげる対策を立てることが目的だからです。
従業員満足度調査は様々な企業が実施しているだけでなく、従業員満足度調査を行う外部サービスも多く存在します。それらの調査項目を参考にしながら、自社独自のアンケートを考慮していくことで、自社の従業員満足度の改善に直結する調査を実施することができるのです。