人事評価と切り離せない認知バイアス
様々な時代・場所で、人事評価における評価基準の公平性の重要さについては論じられ考えられてきましたが、「公平」というのは難しいものです。
世界的に人材サービス事業を展開するアデコの調査で、現在の人事評価制度への満足度を聞いたところ、「満足」と「どちらかというと満足」の合計が37.7％、「どちらかというと不満」と「不満」の合計が62.3％となりました。勤務先の評価制度に不満を持つ人が6割以上、また不満の理由として評価基準の不明瞭さや不公平さが挙げられています。
出典元『THE ADECCO GROUP』6割以上が勤務先の人事評価制度に不満、約8割が評価制度を見直す必要性を感じている
出典元『THE ADECCO GROUP』6割以上が勤務先の人事評価制度に不満、約8割が評価制度を見直す必要性を感じている
人事評価に不満を持つ人が多いのに対して、同調査では評価者の77.8%は自分の評価は適切だと思っており、評価する側とされる側で認識の差が大きいことが指摘されてもいます。
出典元『THE ADECCO GROUP』6割以上が勤務先の人事評価制度に不満、約8割が評価制度を見直す必要性を感じている
今回は、バイアスの一種である生存バイアスの具体例や対策方法について説明します。
生存バイアスの具体例や対策方法とは？
生存バイアスとは、一般には「生存者バイアス」とも呼ばれており、脱落した人や淘汰されたものを評せず、残った人や現象だけを評価するバイアスのことを指します。具体的には「実際にはデータが偏っているけれど、残った＝生き残った情報・人だけしか調べず分析しなかった結果、一部のデータのみ反映されたデータ、統計的なバイアスが出た」現象のことです。
「バイアス」とは、英単語の「bias」から来ているカタカナ語です。「bias」の意味としては、傾向・先入観・偏見などが挙げられます。日本でカタカナ語として使われる場合もそのまま「先入観、偏見」を意味することが多く、「彼の意見にはバイアスがかかっている」と言った場合は、偏見や先入観が混じった意見であるということを指しています。
バイアスはビジネスシーンでも用いられることが多い言葉です。特に心理学からビジネスに応用されることの多い「生存バイアス」や「認知バイアス」は有名です。一般的な用法としては、「バイアスがかかっている考え方だね」「その結論にはバイアスがあるんじゃないかな」という風に使います。
生存バイアスが生まれるメカニズムとして、常に成功者にスポットライトが当たるということが挙げられます。人間心理の基本として存在するものであり、仕方のないことだともいえます。しかし成功者の存在する陰には、その何千、何万倍もの失敗者や敗北者がいることを忘れてはいけません。
生存バイアスの問題点について
生存バイアスは、あらゆる競争的な場面に関係するものです。ビジネスは競争そのものなので、ビジネスを分析するときには常に生存バイアスを考慮する必要があるとも言われています。
たとえば、近年大学生の就職先として外資系企業が人気を集めています。理由の一つが給与水準の高さです。外資系企業の給与水準は日本企業よりも魅力的なことは多くありますが、問題は、外資系企業ではよく「up or out（昇進するかさもなくば退職）」と言われる通り、社内の競争が激しく、退職者が多いことです。競争に敗れた退職者は、退職後、在職時よりも低い給与水準になります。競争に勝って在籍している社員だけでなく、元社員まで含めて考えないと、本来、外資系企業への就職を希望する人にとって大切な給与水準の「期待値」はわからないのです。
経営学研究の世界では『同族企業』に注目が集まっているとも言われています。サラリーマン社長が経営する成熟大企業よりも、創業家が機動的に経営する中堅・中小企業の方が収益性・成長性が高いという研究結果が多数報告されていることが背景にあります。
同族経営の企業が大成功を収めることもありますが、失敗した場合、大企業と比べて財務体力や管理能力が低い分、すぐに行き詰まってしまいます。失敗後倒産した企業も含めて考えると『同族企業が成熟大企業より優位』なのかは疑わしいでしょう。
結論としては、外資系企業で公表されている報酬水準だけではなく、外資系企業に就職した社員の生涯賃金まで考えないと「外資系企業が得」なのかは本当にはわかりません。成長著しい同族企業は世間の注目を集めるものですが、同じような形態の企業の中でどれくらいの割合を占めており平均的にどうなのかは不明です。
結局は外資系企業も同族企業も「実態は謎に包まれている」ことしかわからないのです。
生存バイアスの具体例について
「生存バイアス」が過度に働くことは、組織にも大きな影響を与えます。
「成功した〇〇のビジネスモデルを学べばあなたも億万長者！」「次なるNetflixにならないか？」「○○業界のUberとは？」など、成功したスタートアップ企業を例に、こういった表現が使用されているのを目にしたことがあるでしょう。
そもそも表に出てくるケーススタディのほとんどは成功事例です。ビジネス的にうまくいったことをアピールして集客や利益を上げたいというのが発信元の目的なので、それも当たり前といえば当たり前です。
広告などを見た人の大半は、自分もその成功を手にしたいと考えていますが、そもそも生存バイアスは一部の属性からの結果のみに注目しているものであるため、広告のような成功が実際に導かれるという結論に必ずしも至るとは言い切れないのです。
過度な生存バイアスは人事分野でもよく起こります。自社の採用活動に参加した母集団が、現在の学生の傾向であると考えて「過去の選考基準だと今の学生は〇〇のようなところが劣っている。過去から考えると学生の質は下がったように感じる」といったことも生存バイアスの一つです。相対的かつ事実に基づいた数値があるわけでもないのに、今の学生を自分が見た属性だけで判断することは事実に基づいていません。憶測で「今年の学生は○○な傾向がある」などと考えると、慎重をきすべき採用活動において、正しい施策が打てなくなる可能性があります。
必要なことは「自社に応募してくれる学生の傾向は○○だ」「市場調査で今年の学生は○○な傾向があるから、新しい施策を打ってみよう」など、客観的な視点で捉えることなのです。
生存バイアスの対策方法について
「生存バイアス」は失敗事例を無視している事象であることを知る
生存バイアスは、成功事例だけの研究で固められた調査を参考にしています。特にマネジメントの領域では、失敗したことは表に出てこないことが多いものです。失敗した情報を入手することは難しく、おのずと成功例ばかりが表に出ることになるため、結果として私たちは生存バイアスから逃れることは難しくなるのです。
生存バイアスは、失敗事例がほとんど含まれない傾向にあることを意識しておきましょう。
まずは「疑う」こと
必要なことはまず疑うことです。事例の内容もそれを紹介する企業や人々など、すべてです。巷にあふれている「成功している経営者の共通点」や「業績が伸びている会社の特徴」などという触れ込みは生存バイアスに影響されており、そのまま自社や自分に適用することは危険です。
事例の内容もそれを紹介する企業や人々など、多くは成功事例をもとにしたものが大半であり、失敗事例が欠如しています。重要な意思決定をする際は生存バイアスの罠を思い出して、母集団が偏ったサンプルになっていないか、そもそも母集団の設定が間違っていないか、もう一度チェックしてみることをオススメします。
確率・統計を学ぶ
最近は、他分野でも確率統計学の知識が求められており、その意味で「生存バイアス」に陥らないためにも、確率や統計を学ぶことは非常に有意義です。
確率や生存バイアス以外のバイアスについて知ることで、目的のために正しい数値を出すためには「全体を俯瞰してもれなく見る」必要があることを学ぶことができます。
「自分のいる社会は全体の一部分」であることを認識する
自分がいる社会やコミュニティは社会にある大多数の社会の一部分でしかありません。自分が知っている社会は全体から見たら非常に小さなものかもしれない、そういった俯瞰的な視点を持つことは非常に重要なのです。
自分の会社のことだけを見ていると、社会全体が今どういうロジックで動いているか、学ぶ機会が無くなります。自分が知っている社会は全体から見たら非常に小さなものかもしれません。
生存バイアスに無意識に影響を受けていることを認知する
生存バイアスとは、脱落・淘汰されたものを評価することなく残ったもののみを評価するバイアスであり、人材採用だけでなく、人事評価などにも影響を与えるバイアスです。
自社に応募してくれた求職者だけを見て求職者全体の傾向を把握するなどで生存バイアスをもったまま施策に落とし込んでしまうと失敗する可能性があるため、あくまで求職者全体の傾向を多方面からの調査で推測し、母集団の中から自社が採用したい人材はどの程度いるのか、彼らにどのようにアプローチしていけばよいかなど、まずは全体を見渡してみることが何よりも重要です。