管理職研修の実施率や課題、効果的な内容とは
次世代リーダー人材の育成は、人事の重要課題として上位に挙がるテーマのひとつです。
リクルートマネジメントソリューションズの調査によると「人事・組織戦略上の課題」として「自分の後任を担える人材・次世代リーダーが育っていない」「採用した人材のパフォーマンスが上がらない」「パフォーマンスの上がらない人材を代謝できない」など、パフォーマンスやマネジメントに関する課題が上位に挙げられています。
出典元『リクルートマネジメントソリューションズ』成長期の企業の経営者・事業責任者は何に悩むのか？
HRproの調査によると、管理職研修を実施している企業は全体の約７割、大企業においては８割が実施しており、多くの企業で行われていることがわかります。
出典元『HR Pro』HR総研：人材育成「管理職研修」に関する調査報告
研修内容としてはマネジメントやリーダーシップの割合が多くなっています。これらの能力は抽象的なスキルであるため、「マネジメント研修」や「リーダーシップ研修」では不十分です。マネジメントスキルのどこを伸ばすのか、研修内容ではより具体的に考えることが重要です。
出典元『HR Pro』HR総研：人材育成「管理職研修」に関する調査報告
管理職研修運用での課題として、「実施効果の測定ができていない」ことが挙げられています。マネジメントやリーダーシップとはどのようなものかを明確にし、それらを測定することができなければ、研修効果の測定も実現できません。
出典元『HR Pro』HR総研：人材育成「管理職研修」に関する調査報告
アメリカのロミンガー社の調査によると、リーダーシップを発揮できるになった人が役に立った出来事として研修は1割のみで、経験が7割も占めているという報告もされています。リーダーシップを発揮する上で、そもそも研修に効果はあるのか、考え直さなければならないのかもしれません。
出典元『ITmedia ビジネスオンライン』「そんなの意味があるのですか？」と言いたげな新入社員たちへ
今回は職場における学習を意味する「ワークプレイスラーニング」について説明します。
ワークプレイスラーニングの実施方法とは？
ワークプレイスラーニングとは「個人や組織のパフォーマンスを改善する目的で実施される学習その他の統合的な方法」 （Rothewell & Sredl 2000）です。個人や組織のパフォーマンスを改善するために職場における実務経験、研修やeラーニングによる学習を連携させ、学びの効果を最大化させる学習方法のことです。
学びの場である研修等の学習の仕組みと、日々の実務のプロセスを合わせることによって、高い学習効果を実現しています。今後人材の能力開発に有効な手段として注目されています。
ワークプレイスラーニングの目的について
研修の効果は見えにくく業務に活きていないと感じる社員が多くいます。このような現状を改善するため、ワークプレイスラーニングは学習したことを実務の現場で活かし、より学習効果を高めることを目的に誕生しました。
学習効果が高まり、個人や組織のパフォーマンスが改善していくことを目指しているのです。
ワークプレイスラーニングを実施する方法について
今までの現場の学びはOJT（オンザジョブトレーニング）が主流でした。職場の上司や先輩が、部下や後輩に具体的な仕事を与え、指導し育成していく活動のことです。しかしOJTは決まったルールがあるものではなく上司によって教え方がまちまちで属人化する傾向にありました。ワークプレイスラーニングではOJTにメンターをつけるメンターOJTを取り入れています。
メンターは直属の上司ではなく年の近い先輩を指します。メンターは仕事だけでなくメンタルも含めたサポートを行い、仕事をすることの意味を考えさせるとともに問題を解決する方法を見出す支援を行います。それにより従業員が自発的に学べる環境を整えることができます。
今までは学びと実践の場が離れていたことが課題でしたので、仕事に必要な能力開発ツールや eラーニングコンテンツをいつでも使えるようにすることも効果的です。社員同士がネットワークで情報交換をするSNSや、業務で得た個別の知識やノウハウを一元で管理・共有できるナレッジマネジメントシステムを構築し、属人化しやすい情報を全社で運用することも必要でしょう。
実務情報をいつでもどこでも入手でき業務にすぐ反映できること、情報共有によって常に新しい学びを得られる環境にすることが大切なのです。
ワークプレイスラーニングを活用するためには環境整備も大事
ワークプレイスラーニングとは、職場における学習の意味であり、職場における経験や他メンバーとのかかわり合いなどにおける学習で、個人や組織のパフォーマンスを改善する目的で行われています。
職場における経験を学習に有効活用するために、モデルの認知や職場環境の整備などが重要となります。