希望的観測が人事活動に及ぼす影響は大きい
人事業務においては、直近の採用率なども重要ですが、育成の観点でいうと、中長期的な視点が非常に重要です。
厚生労働省の調査によると、大学卒の就職後3年以内の離職率は15年以上ほぼ毎年30%以上で推移しており、改善の兆しは見えていません。少子化による労働力人口の減少で人手不足が加速する中で、早期離職の防止は大きな課題であることは間違えようがありませんが、多くの企業で、早期離職への有効な対策はいまだ打てていないのが現状です。
早期離職率が改善されない原因のひとつとして「希望的観測」という心理的な思考による対策の遅れが考えられています。
今回は、希望的観測が人事業務に与える具体的な影響について説明します。
希望的観測の具体例や対策方法とは？
希望的観測とは、根拠や理にかなった理由もなく「そうなって欲しい」という、希望に影響されてものごとを判断してしまうことをいいます。ポジティブ思考でプラスに働くケースもありますが、論理的な根拠がないので地に足のついた考え方ではなく、確実性に欠ける観測でしかありません。
希望的観測を心理学的に説明するものの一つが「確証バイアス」です。確証バイアスとは、人が無意識に身の回りの膨大な情報の中から、自分に都合のいい情報や先入観を裏付けてくれるような情報だけを取り入れて、そうではない情報は無意識的に排除する傾向があるものです。
例えば新車を検討するにあたっても、自分の一番欲しい車は実は決まっていて、情報収集するにあたっても、一番欲しい車のいい情報が一番集まってしまうというものです。確証バイアスは、希望的観測の希望的な部分ばかりスポットが当たってしまう良い説明です。
希望的観測の具体例について
仕事においての希望的観測は、売り上げや組織自体に大きな影響をもたらす意味で非常に危険です。この傾向は、人と相対する人事系の部署では特に注意が必要です。
「今年の採用活動は人数が達成できたから成功だ」「来年は応募者が増えるだろう」「早期離職率は、この計画をきちんと実施するだけで次第に改善すると思う」など、必要な分析や根拠となるデータもないのに、自分の「経験値」や憶測で物事を片付けるケースはよく見られます。そうした思い込みは思考を完全に停止させ、次の発展を阻害していきます。
間に合いそうにない仕事を頼まれたにもかかわらず「自分ならできる」という勝手な希望的観測を持ってしまい、失敗したことはないでしょうか？「難しいけど自分なら何とかできる」という思想は非常に危険です。仕事には常に会社の名前がかかっているので、何の根拠もなく希望的観測に基づいてその場しのぎでやっていると会社に多大な迷惑をかけることになります。客観的に考えて無理そうなものは早めに上司にきちんと伝えることが、ビジネスマンとしての鉄則です。
他に気をつけたいのが、仕事がうまくいかないから転職を繰り返すという行為です。この行為の問題は「仕事がうまくいかないのは会社が自分に合っていないからだ。違う場所に行けば自分ができる」という希望的観測に基づいていることです。こういった考えでは自分としての改善が一向に進まず、まったくスキルのないまま職を転々とする人生になってしまうので、失敗から学ぶことが大切と捉えることが不可欠です。
希望的観測のデメリットについて
希望的観測が先行すると、行動に対する洞察が足りないまま行動してしまい、非常にネガティブな結果を出してしまうことが往々にしてあります。今起きていることは「明白な現実」ですが、未来は「不確実で漠然とした可能性」でしかありません。未来に対してより楽観的に考える「希望的観測」を生むのです。つまり「今ここで問題を指摘しないことが、将来甚大な被害をもたらす確率」を低く見積もってしまうのです。
同じような現象は、採用の際にも見られます。ある企業で、採用で使っているシステムが思うような効果を挙げていないとしましょう。担当者はそれに気が付いていますが、事実を上司に報告することができません。こういった状況の背景には「今年はあまり効果が出ていなくても来年は良くなるかもしれない」という社員の、独りよがりの『希望的観測』があることが往々にしてあります。
今の組織や事業の状態がどれほどよくなくても「そのうち良くなるだろう」という個人やチームの思い込みは、裏付けとなる数値や確固たる事実がない限り、ただの“希望”でしかありません。
希望的な思いを持って良い方向に考えることで事象が好転することもあるかもしれませんが、実際に事業や組織を前進させるためには、過度な希望的観測は努力や発展を阻害してしまうリスクもあります。まずは自分が裏付けのない「希望的観測」に陥っていないか、そのことを意識することが重要なのです。
希望的観測の対策方法について
希望的観測は心理学でも実証されているように、誰もが持ちがちな考え方です。前向きに事象をとらえることは仕事で前進するためには大切な原動力となるものですし、常に物事をすべて深く考えすぎていては精神衛生上好ましくない面もあるでしょう。人生においてここだけは間違えたくないという選択や失敗することが基本的に許されない仕事においては、どこまでも冷静な希望的観測ではない判断が必要です。
周りの環境や将来など、目の前の現象を見るだけでなく、先の部分まで分析し周りの意見もきちんと取り入れ、何かをする際には、裏付けとなる数値や分析データにベースにすることをおすすめします。特に新しい企画や事業を実施する際は、KPIなど、目的となる数値をターゲットに、憶測ではなく実証可能なものをもとに判断していくことを、基本の行動としていきましょう。
人事活動においてもヒトを見るのではなく、計画した採用人数やプランを実施することに集中してしまい、それを達成さえすれば採用活動は成功するという勝手な憶測が「希望的観測」です。
希望的観測が原因で、せっかく採用した人材をきちんと育成できなかったり、意に沿わず離職されたりすることもあります。大切なのはプランや数合わせではありません。特に人材活動においては、実際の人を見極め、個別に向き合っていくことが欠かせないのです。
人事活動において「自分（自分のやり方）で採用した人は大丈夫」や「このプランで実施したしうまくいった」という一人よがりの考えを持つことは危険です。
希望的観測に影響されていないかを意識する
希望的観測とは、自分に都合のいい可能性を信じて、事実や根拠のない判断をしてしまうことです。希望的観測にもとづく判断をしていると、間違った方法で問題解決に取り組み続けてしまう危険性が生まれます。
ビジネスではある程度の希望的観測が必要なシーンもありますが、人手不足の解消や離職率の改善など、企業の存続にかかわるような重要な問題に取り組む際には、希望的観測をせず事実や根拠にもとづいて行動することをオススメします。