減少する労働力人口と改善されない離職率
少子化による人口減少などで就職マーケットは売り手市場化しており、多くの企業が人材の確保に頭を悩ませています。優秀な人材を揃え多くの社員に長く働いてもらうことで業績を伸ばしたいと考えている企業は多いものの、人材の確保は一筋縄では行かず、終身雇用ももはや昔の慣習となり、多くの人材の早期離職が問題となっています。
学歴や業界によって差異はあるものの、厚生労働省の調査によれば大卒人材の３年以内の離職率は２０年以上３割程度で推移しており、離職率問題が指摘され始めて多くの企業が様々な取組を行ってきたにも関わらず改善の兆しを見せていません。
経験のある中途人材においても、中小企業庁の調査によると、新卒採用よりも低いながらも、離職率は３割以上と高い数字を出しています。
出典元『中小企業庁』第2部 中小企業・小規模事業者のさらなる飛躍
働き方改革によって、女性の活躍推進やシニア層の採用、外国人人材の活用などで労働力確保が進められているものの、厚生労働省の試算では、２０１３年以降は労働力人口は減少するとされており、自社の優秀な人材の確保、新たな人材の採用と教育の重要性は今後ますます増していくと思われます。
離職を防止するコミュニケーションの重要性
社員の離職の理由には賃金が低いなど様々な理由が挙げられていますが、その中でも人間関係などコミュニケーションの問題は大きなウエイトを占める見過ごせない問題です。コミュニケーションは、コストを比較的かけずに大きな効果を生む可能性のある非常に重要な観点です。
今回は離職を防ぐための職場のコミュニケーションの重要性について説明していきます。
離職理由と職場のコミュニケーション
リクナビが２００７年に行った「転職理由と退職理由の本音ランキング」によれば、「上司・経営者の仕事に仕方が気に入らなかった（２３％）」「同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった（１３％）」と、人間関係への不満がトップ３のうち２つもランクインしており、職場の人間関係が社員を離職へとかきたてる状況が浮かび上がってきます。
参考URL『リクナビNEXT』転職理由と退職理由の本音ランキングBest10
厚生労働省の「平成30年雇用動向調査結果の概要」によれば、特に女性は職場の人間関係を特に重視していることが分かっています。女性の多い職場においては、人間関係を良好にするコミュニケーションが非常に重要な要素となることがわかります。
労働政策政策研究・研修機構の調査では、メンター制度など困ったときに話せる仕組みがあることや人を育てる環境があること、人間関係のいい職場であることなどは仕事に対する満足度に対して大きく関係しており、勤続年数や早期離職についても非常に重要な要素になっていることが指摘されています。
出典元『労働政策研究・研修機構』若年者の離職理由と職場定着に関する調査
具体的に「相談できる上司や先輩がいる」と答えた社員の仕事に対する満足度はいないと答えた社員に比べて約３０％も高く、３年以上勤務している社員も２０％多くなっています。一方で「相談できる上司や先輩がいない」と回答した社員の４７％が「離職を考えることがしばしばある」と答えており、「いる」と回答した社員の割合に対して倍以上の数字となっています。
離職防止におけるコミュニケーションの重要性について
「相談できる上司や先輩がいる」ことは従業員の仕事の満足度を高めるだけでなく、離職率の改善に大きな効果を発揮することが期待できます。
労働政策政策研究・研修機構の調査では、離職を思いとどまった理由として「人間関係がいい」ことを上げている社員が多くいた（２４％）ことも指摘されており、アンケートの自由記述欄では、「自分に真剣に向き合ってくれる人がいたこと」や「信頼できる上司がいたこと」「残って欲しいと説得してくれる仲間がいたこと」「同じ悩みを抱えている人がほかにもいると知り、今は我慢すべきと思った」などの理由で離職を思いとどまったとの意見が多く寄せられています。
出典元『労働政策研究・研修機構』若年者の離職理由と職場定着に関する調査
積極的な説得ではなくとも「人と話すことで気が晴れた」や「話を聞いてもらってすっきりした」など、誰かに相談ををし、自分の悩みを聞いてもらうだけでも、職場のストレスの解消や離職欲求の解消に有効であることがわかっています。
ラーニングエージェンシー（旧トーマツ イノベーション）が20年卒入社の新入社員を対象にした調査によると、今の会社で働き続けたくなる理由として「職場の人間関係が良い」が挙げられています。「高い給与・賞与」などの待遇や「仕事を通じた成長」などの自己実現よりも多い結果となっており、待遇を改善するよりも良好な人間関係の方が離職防止に効果的であることを示唆しています。
出典元『ラーニングエージェンシー』新入社員3,128名の働き方とキャリアの意識調査結果を発表｜新着情報｜人材育成・教育研修
カウンセリングやストレスチェックなどを定期的に行うことで従業員の精神的なケアを行い、メンター制度を作ったり、研修旅行などで社員同士の交流を図る、あるいは様々なイベント等で同期入社の社員の絆を強めるなど、待遇面やシステム面、職場環境の改善などと並行して社内のコミュニケーションを促進することで離職率の改善に大きな効果をもたらすでしょう。
相談窓口の設置やメンター制度を活用しよう
職場のコミュニケーションは離職防止施策としても非常に有効ではあるものの、仕事帰りの強制参加の飲み会など間違えたコミュニケーションを行ってしまうと、離職を促進してしまう可能性もあるので注意が必要です。
入社後の離職防止施策としてはコミュニケーション研修などや定期的な面談が有効になりますが、入社前の離職防止施策としてそもそも自社従業員と円滑なコミュニケーションがしやすい人材を採用要件として定義することで、根本となるコミュニケーションの問題が発生しにくくなります。
様々な段階で改善方法を組み合わせることで、コミュニケーションの活発な職場環境づくりを行っていくことが重要です。